結核管理検診対象者の情報把握のための一工夫

はじめに

　保健所は常に結核患者を正しく管理するために種々の方法により登録票の整備に努力している^1）。公費負担申請のあった患者や治療中の患者は，申請書や医師連絡により現状を把握できるので，必要に応じて訪問あるいは面接などによる適切な指導が可能である。一方，継続申請のない患者や治療中断の患者については，従来より医師・事業所・学校連絡や，訪問・電話・管理検診票の送付などの働きかけにより情報を得るよう努力してきたが，これらの患者は医師連絡をしてもすでに転医していたり，事業所連絡では退職，訪問や電話をしても不在，管理検診票を送付しても反応がないなどで保健指導および管理上困ることが多かった。

　そこで，このたびより効率的で正確な情報把握のために高槻保健所結核研究グループ（難波，木村，相原）が，表1，図1のような文書とハガキによる連絡方法を工夫したので，その有効性を確かめるためにこの調査研究を行った。