外傷性脊髄損傷者の社会参加について

Social Participation of People with Traumatic Spinal Cord Injury.

はじめに

　脊髄損傷は受傷後に麻痺を残し，その後の社会参加に問題を生じる．脊髄損傷者の年間発生率は，人口百万当たり40.2人と推計されている^1，2)．身体障害者・障害児実態調査によると，対麻痺者・四肢麻痺者（児）を合わせた在宅脊髄損傷者数は，1991年に66,800人，1996年に77,300人と推計されており，5年間で1万人以上と急速に増加している³⁾．

　このような増加の原因には，脊髄損傷者の生命予後の改善が寄与している．医療の進歩のもと，脊髄損傷者の生命予後の改善は国内外で報告されている^4-6)．脊髄損傷者に対して，急性期の治療にとどまらず，その後の慢性期をいかに生きるかという生活の質（Quality of Life；QOL）の観点から，諸問題や困難を明らかにし，支援策を検討することが重要な課題となっている．

　1980年，WHOは，従来より用いられていた国際疾病分類（ICD）に対して，障害の分類とコード化を目的とした国際障害分類（International Classification of Impairments，Disabilities，and Handicaps 1980年版；ICIDH-1）⁷⁾を公表した．これは障害を3つの次元，すなわち機能障害，能力低下，社会的不利から説明したものである．ICIDH-1は，援助実践や統計調査，政策・行政などの分野で，すでに幅広く活用されている⁸⁾．

　障害者施策の基本的理念として，障害者は保護されるべき対象として捉えられるのでなく，個人の尊厳にふさわしいサービスを保障される権利を有すると同時に，社会の構成員としての役割を果たし，社会に貢献することが求められている．しかし，実際には，さまざまな障壁が，その社会参加の実現を阻んでいる．

　本研究では，脊髄損傷者のQOLのうち，特に社会参加に注目して，ICIDH-1の社会的不利の項目を用いて社会参加の実態把握を試みたので，これを報告する．