Japanese
English
研究と報告
障害者の離職率に関する経済学的一考察
An economic study of labor turnover rate of persons with disabilities.
福井 信佳
1
,
茅原 聖治
2,3
Nobuyoshi Fukui
1
,
Seiji Kayahara
2,3
1大阪労災病院リハビリテーション科
2龍谷大学
3大阪河﨑リハビリテーション大学
1Department of Rehabilitation Medicine, Osaka Rosai Hospital
キーワード:
障害者
,
離職率
,
経済学
Keyword:
障害者
,
離職率
,
経済学
pp.447-452
発行日 2009年5月10日
Published Date 2009/5/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1552101509
- 有料閲覧
- Abstract 文献概要
- 1ページ目 Look Inside
- 参考文献 Reference
要旨:〔目的〕一般の労働市場における障害者の離職率を推計し,年度ごとの推移を示す.常用労働者との離職率の比較から障害者離職率の傾向を明らかにして,施策推進の一助とする.〔対象・方法〕厚生労働省が公表するデータのうち,障害者の年間就職者数,対前年度増加数,入職件数を活用し,離職率を推計した.障害者と常用労働者間の離職率を比較した.〔結果〕バブル期に代表される景気の拡大期にも,バブル期後の景気の後退期にも,障害者の離職率は上昇した.離職率は障害者,常用労働者間に正の相関を認めた.〔結語〕景気の拡大期には個人的理由で,後退期には事業主都合で,障害者の離職は増加すると考えられる.障害者と常用労働者の離職率に正の相関を認めたが,企業における障害者の実雇用率が法定雇用率に到達していないことを考慮すれば,障害者の離職率低下を目的とした施策の強化が一層求められる.
Copyright © 2009, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.