腎疾患の理学療法介入に必要なフィジカルアセスメント

はじめに

　本邦の腎代替療法を必要とする末期腎不全患者のうち，95％以上は血液透析療法を選択している．慢性血液透析療法を受ける患者数は年々増加し，2018年末の総数は339,841人と報告されている^1）．これは日本国民のうち372.1人に1人が透析患者であることを意味し，台湾に次ぐ世界第2位の高い割合である．

　透析患者の高齢化は世界的に認められているが^2），特に本邦で顕著に認められ，2018年の新規透析導入者の高齢化率は79％ときわめて高い^1）．また，近年では，糖尿病や高血圧といった生活習慣病の重度化に伴う透析導入者が全体の約6割を占める^1）．こうした高齢化の進行，生活習慣病の重度化に加えて，透析患者には低栄養状態の遷延，慢性炎症，代謝性アシドーシス，異化亢進／同化抵抗性，身体不活動および透析療法に伴うアミノ酸の喪失^3）が認められることからフレイルサイクルを形成し^4），骨格筋量の喪失，身体機能の低下，やがては日常生活活動障害が引き起こされる．

　2005年にKidney Disease Outcome Quality Initiatives（K/DOQI）は診療ガイドラインを発表し，透析患者に対する身体活動の促し，身体機能の評価および身体機能向上を目的とした理学療法の実施をルーチンケアに含めるべきであると主張した^5）．K/DOQIのガイドライン発表から遅れること15年，日本透析医学会と日本腎臓リハビリテーション学会は世界で初めての腎臓リハビリテーションに特化したガイドラインを発表した^6）．本ガイドラインのなかでは，透析患者の身体機能評価の重要性や具体的な方法だけでなく，運動療法の効果についても言及された^6）．

　透析患者に対する運動療法は筋力，歩行能力，運動耐容能およびquality of lifeを改善することがメタ解析から明らかにされている^6,7）．先行研究で用いられている運動様式は，透析施行中に行う有酸素運動が最も多い^6〜9）．そのほかには透析施行中のレジスタンス運動^10〜12）や神経筋電気刺激^13,14），透析施行時間外に行う歩行運動^15），立ち座り運動^16）およびバランストレーニング^17）がある．このように透析患者に対する運動療法が一定の効果を有することはすでに証明されている．

　しかしながら，こうした先行研究の多くは，高齢患者や多疾患有病者を対象から除外している．そのため，実臨床でわれわれが対峙する透析患者に対して先行研究のエビデンスをそのまま適応することは避けるべきであり，患者個々に応じたリスク管理をしながら，運動療法・理学療法を安全に提供する必要がある．