介護老人保健施設における短期集中リハビリテーションへの取り組みと課題

はじめに

　2006年4月の介護保険制度改正により，介護保険施設，通所リハビリテーション（以下，リハビリ），訪問リハビリそれぞれにおいて短期集中リハビリ実施加算（以下，短期集中リハビリ）が創設された．

　介護保険制度が開始された2000年4月当時は，個別リハビリに対する介護報酬はなく，介護老人保健施設において人員基準を満たした場合の機能訓練強化体制加算のみであった．しかし，2003年の改正において，通所リハビリでのみ個別リハビリが介護報酬として算定できるようになった．さらに，2006年より短期集中リハビリへと移行し，介護老人保健施設入所者に対する個別リハビリも算定できることとなった．この改正が行われた経緯として，浜村は，厚生労働省老健局局長の私的研究会である高齢者リハビリ研究会が2004年1月に提出した「高齢者リハビリテーションのあるべき方向」^1）の中で言及されている，高齢者リハビリの現状に関する5つの指摘が大きな影響を与えたのではないかと述べている^2）（表1）．

　本稿では，この短期集中リハビリの中でも身体障害に対する短期集中リハビリについて，評価から理学療法プログラム立案までの流れを説明し，当施設における現状と課題を述べる．