介護老人保健施設における家庭復帰への取り組み

介護保険が発足し4年余りが経過し，全国老人保健施設協会（以下，全老健）では，介護老人保健施設（以下，老健）として「包括的ケアサービス施設・リハビリテーション施設・在宅復帰施設・在宅生活支援施設・地域に根ざした施設」という5つの施設役割を持ち，「利用者の尊厳を守り，安全に配慮しながら，生活機能の維持・向上を目指した総合的援助をすること」と「家族や地域の人々・機関と協力し，安心して自立した在宅生活が続けられるよう支援していくこと」を理念に掲げ運営している^1）．

　しかしながら，医療機関と在宅との中間施設としての役割を担うべき老健は，現在長期化する入所期間と低下する家庭復帰率に直面しており，本来の役割である在宅復帰施設としての役割を果たせていないのが現状である．