回復期医療に及ぼした影響と評価—回復期リハビリテーション病棟

■はじめに：前回の改定までの経緯

　2000年の回復期リハビリテーション（以下，リハ）病棟入院料の創設後，診療報酬の改定の度に，さまざまな要件が追加されてきた^1）．入院対象疾患の拡大，発症から入院までの日数および入院算定上限日数の短縮，結果（アウトカム）指標（重症度・改善度・在宅復帰率）と過程（プロセス）指標（休日リハ体制，1日のリハ提供時間）に加え，言語聴覚士（ST）・医師・社会福祉士など専門職の専従配置が評価された．

　2016年の改定ではリハ提供量による改善に関して医療機関ごとの差が大きいことがクローズアップされ，FIM（Functional Independence Measure）運動項目評価による「実績指数」，すなわち効果的・効率的なリハが求められるようになった．2018年には入院料が6段階となり，入院料1に管理栄養士の配置が行われた．また2020年には発症〜入院までの期限が撤廃され，重症患者の長期間回復例についても，回復期リハを受ける機会が広がった．

　2022年の改定では重症者の入院割合が10年ぶりに引き上げられたことに加え，第三者評価の導入，入院対象疾患の追加，入院料が1〜5に整理再編されたこと，が主な内容であった^2）．