1.子宮体癌におけるホルモン治療の限界は？

1 はじめに

　脂肪の過剰摂取など食事の欧米化・晩婚化・出産回数の低下などライフスタイルの変化に伴い，本邦における子宮体癌発生頻度は年々増加している．日産婦婦人科腫瘍委員会の子宮体癌I～IV期の登録数は，1994年の2,115例から2005年の4,267例に増加している．また40歳未満の症例の占める割合も，それぞれ5.2％（109例）から7％（298例）と上昇しており，妊孕性温存が必要な年齢での子宮体癌数が増加傾向にある^1）．

　子宮体癌は，エストロゲン依存性のtype1と，非依存性のtype2とに分けることができる．Type1は，組織学的にG1・G2の類内膜腺癌で子宮内膜増殖症の共存を認めるものであり，体癌全体の80％を占める．近年このtype1が増加しており，早期に診断され，予後の良好な例が多い．一方，type2は，組織学的に漿液性腺癌・明細胞性腺癌・G3の類内膜腺癌などであり，高齢者に多く，一般に予後が悪い．

　子宮体癌の多くがホルモン依存性であることから，従来プロゲスチンを用いたホルモン療法が再発・進行時の補助治療として行われてきた．欧米では，プロゲスチン療法が性ステロイドホルモンレセプター陽性再発子宮体癌の治療の中心となっている．さらにプロゲスチン療法は，若年者に対して子宮温存を目的とする治療に応用されている．

　プロゲスチン以外に，GnRHアナログ，アロマターゼ阻害剤，選択的エストロゲン受容体作用調節薬（selective estrogen receptor modulator : SERM）なども，再発症例に試みられてきているが，その効果は満足できるものではない．本稿では，ホルモン療法をその治療目標別に，（1）進行・再発子宮体癌に対するホルモン治療と，（2）若年性体癌に対する妊孕性温存療法とに分けて，おのおのの治療法の限界を中心に解説する．