職域における通信による飲酒行動変容プログラムの長期効果

はじめに

　アルコール関連問題は，健康被害と社会・経済への悪影響の両面から，公衆衛生上の重要課題である¹⁾．WHO(世界保健機関)は，アルコールの害は早死や種々の障害における世界第3位の危険因子と指摘した²⁾．日本では，多量飲酒者は男性の10～13%，女性の3～6%と，問題飲酒者は654万人，有害使用は218万人，依存症は80万人，死亡は3万5千人と推計されている¹⁾．健康日本21の中間評価では，多量飲酒者，適正飲酒の知識保有の比率は改善が認められず³⁾，一般成人に対する一次予防対策は不十分である．

　1980年以降，欧米では飲酒行動修正の介入研究が積極的になされ，短期行動カウンセリング(以下，短期介入)の1年後までの効果が確認されている^4,5)．本法は15分以内の行動変容面接であるが，禁煙とは異なり，効果が期待できるのは複数回の介入とされる．米国では短期介入はすでに一般医や対象者への普及段階にあるが，日本では本格的な介入研究⁶⁾が緒についたばかりで，指導者訓練や臨床現場への導入など課題が多い．一方，情報提供のみでも効果があるとの報告^4～6)もあり，節酒希望者も相当数存在すると予想されることから，適正飲酒知識の普及と節酒希望者への効果的な教育法の開発が急がれる．

　本研究ではこれらの背景を踏まえ，これまで減量⁷⁾と睡眠改善⁸⁾で長期効果が確認されている簡素な行動変容法を，職場の飲酒コントロール希望者に用いて6か月後まで追跡し，飲酒量と飲酒習慣行動の変化を検討した．その方法とは，飲酒関連行動の自己評価と標的行動の特定および行動記録からなる行動療法であった⁹⁾．