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2026年度開始の皮膚科専攻医採用数が−15.9%と大幅に減少したことが報じられている.近年の都市部基幹病院における苛烈で一方的なシーリングが一因であることは明白だが,都市部だけにとどまらず全国レベルでの皮膚科専攻医の減少ということである.結局都市部の希望する施設での皮膚科専攻医研修が叶わなかった初期研修修了者は,地方での皮膚科専攻医研修を選択せず,都市部での他科専攻医研修を選択したということではないだろうか.逆に今回大幅増となったのは,まず救急科が+17.4%で全科トップ,次いで外科が+15.4%,そして脳神経外科が+13.5%と続く.専門医機構は今回の診療報酬改定でプラス改定となったことなどを要因とみているらしいが,はたして初期研修が終わったばっかりの医師がそこまで考えるものだろうか?
ただ確かに近年の改定では皮膚科領域はどちらかというと「蚊帳の外」に置かれ続けていると言ってよい.処置の爪甲除去が60→70→80と小刻みに上がったり,パッチテストの箇所数上限がなくなったり,皮膚線維腫がダーモスコピーの対象として認められたり,DLSTの3薬剤以上が増点されたり等々,いちいち「微妙」である.もちろん皮膚科の特に診療所では基本診療料に負うところが大きいことから,基本診療料の増点は相対的には皮膚科に有利とは言えるかもしれないが,200床以上の病院の皮膚科についてはそもそも二科目の受診では半額,三科目の受診では全くのタダ働きという不合理はそのままである.特に酷いのが処置の爪甲除去であり,今まで76点の外来診療料に70点の爪甲除去が「含まれる」のは酷いと言っていたのだが,今回外来診療料は77点,爪甲除去は80点とついに逆転してしまった.つまり病院皮膚科での爪甲除去は「マイナス」の行為であるということである.これからもいわゆる「爪切り難民」は増え続けていくことだろう.

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