言語聴覚研究 19巻2号 (2022年6月発行)

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総説

dysarthriaの臨床—過去・現在・未来椎名　英貴 19巻2号 , 2022年6月 , pp.95-105

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　本総説では，文献考察を通じて，Mayo Clinic Study以降のdysarthria臨床の発展を神経学的基盤，評価・鑑別診断，訓練の観点から概観し，現在の課題を論ずる．dysarthriaの原因となる神経学的基盤に関しては，機能的脳画像研究の進歩に伴い発話運動制御(speech motor control)の脳内機構に関する知見が集積された．評価鑑別においてはMayo Systemが広く受け入れられ標準的な評価方法の基礎となった．一方，dysarthriaの発話特徴と損傷された神経学的基盤に関しては厳格な対応関係にはなく，ゆるやかであることが指摘されている．dysarthriaのセラピーに関しては，機能障害への対応のみならず，活動・参加を含め幅広いアプローチが提案された．改善効果を示す研究数は増加しているもののエビデンスの質が問題とされ，さらなる研究の発展が求められる．今後，運動学習の理論に基づく量依存性，課題特異性に配慮した練習方法の開発が期待される．

声道の準狭窄による発声技法の理論と実際城本　修 19巻2号 , 2022年6月 , pp.106-114

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　フィンランドでは，1960年代にヘルシンキ大学のSovijärviが，“Resonance tube”と呼ばれる内径8mm，長さ24〜25cm，厚さ1mmのガラス管を用いた音声訓練を提唱し，この訓練法が奏効したことが報告されている．1986年には発声時に声道の一部(開口端)を狭める訓練技法の原理について，主として音響学的な観点から検討され，その後もResonance tube発声技法だけでなく，共鳴強調訓練(Resonant Voice Therapy：RVT)で用いられるレゾナントボイスなどについても検討されるようになった．その結果，この声道の準狭窄(Semi-Occluded Vocal Tract：SOVT)と呼ばれる発声技法は，開口端を狭めることで，声道内の音響インピーダンスを高め，声門流と声帯自励振動に影響することが知られるようになった．SOVT訓練技法は簡便であり音声訓練としての効果も高いことから，近年，急速に報告が増えている．しかしながら，訓練手順や頻度など未解決な点も多く，最終的な結論は出ていない．そこで本稿では，SOVT訓練技法の音響学的原理について概説し，その課題と実際の訓練の留意点を述べたい．

原著

自閉症スペクトラム障害におけるオノマトペ理解—感覚処理特性との関連性からの検討佐々木　香緒里 , 藤田　郁代 , 畦上　恭彦 , 岩﨑　淳也 19巻2号 , 2022年6月 , pp.115-123

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　本研究では，自閉症スペクトラム障害(ASD)児のオノマトペ理解の特性を明らかにし，感覚処理(sensory processing)との関連性について検討した．対象は7〜9歳のASD児15名，対照群は定型発達(TD)児16名であった．オノマトペは擬音語・擬態語および擬情語に分類し，理解課題を作成し実施した．ASD群は感覚評価として，感覚プロファイル(SP)を実施した．ASD群とTD群は名詞などの語彙理解に差はなかったが，ASD群は擬音語・擬態語の理解，擬情語の理解ともにTD群より有意に成績の低下を示した．オノマトペ理解と感覚の関連性について重回帰分析を実施したところ，擬音語・擬態語理解の低下には感覚過敏が説明変数として選択され，擬情語理解の低下に感覚探求が選択された．ASDは語彙獲得が可能であってもオノマトペの理解は低下し，その要因として感覚処理の特異性の関与が示唆された．

定型発達児と読み書き困難児の運動覚性記憶の検討小田部　夏子 , 内山　仁志 19巻2号 , 2022年6月 , pp.124-132

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　書字の習得に運動覚性記憶が関係していると考えられるが，その発達は未だ明らかでない．また読み書き困難児の書きの困難さにも運動覚性記憶の発達の問題がある可能性を考え，定型発達児と読み書き困難児で検討した．運動覚性記憶を運動覚性書字再生，運動覚性音読課題を用いて測り，定型発達児144名，読み書き困難児5名に実施した．定型発達群では学年が上がるに伴い全課題成績が向上した．課題間では運動覚性書字再生のほうが運動覚性音読よりも，文字種では平仮名，片仮名，漢字という順に成績が良好であった．他の文字種に比べて，片仮名において運動覚性書字再生が運動覚性音読よりもさらによい成績となった．読み書き困難児では5名中4名に運動覚性記憶の困難がみられた．4名中2名に運動覚性音読の，他の2名に片仮名における運動覚性書字再生の困難があり，運動覚性記憶や他の感覚との連合形成，運動の感覚受容の問題があることが示唆された．

高齢認知症患者におけるTrail Making Testの意義—軽度認知障害およびアルツハイマー病患者における検討戸田　淳氏 , 永見　慎輔 , 勝亦　絢子 , 種村　純 19巻2号 , 2022年6月 , pp.133-140

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　アルツハイマー病(AD)の特徴は健忘症状であるが，遂行機能障害も初期から認められる．そこで本研究では，高齢患者を対象として注意，遂行機能を反映するTrail Making Test(TMT)の意義について検討した．対象は，健常高齢群12名(82.3±5.1歳)，軽度認知障害(MCI)群12名(83.6±6.0歳)，AD群13名(82.8±6.1歳)である．方法はTMT日本版とMMSE，RCPMを実施し，各群間における検査結果の関連性を検討した．その結果，AD群のTMTの所要時間はMCI群とは差がなく，健常高齢群に対し有意な延長を認めた．B/A値の異常を示した割合は，AD群はMCI群，健常高齢群に比し有意に高かった．またMMSE，RCPMとの間に有意な相関を認めたが，成績が乖離する症例が存在した．以上より80歳を超える高齢者では，TMTのB/A値の指標がADの鑑別に有意義であり，遂行機能評価の一助になると考えられた．

息こらえ嚥下および強い息こらえ嚥下法での舌骨上筋・下筋群の筋活動量と筋疲労上松　智幸 , 光内　梨佐 , 宮本　恵美 , 大塚　裕一 19巻2号 , 2022年6月 , pp.141-150

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　摂食嚥下障害に対する訓練に，息こらえ嚥下と強い息こらえ嚥下法がある．この手技は嚥下中の誤嚥を防ぐ有効な訓練法である一方，対象者によっては筋疲労や飲み込みにくさを訴える場合もある．この要因の1つとして舌骨上筋・下筋群が過度な活動を起こしているのではないかとの仮説を立てた．本研究ではこの仮説を検証し，訓練をより安全に実施するための留意点を検討した．結果，筋活動量と飲み込みにくさは通常の嚥下より各嚥下法が，また息こらえ嚥下法より強い息こらえ嚥下法が有意に高く(すべてp＜0.001)，筋疲労は息こらえ嚥下法の咽頭期舌骨下筋群(p＝0.02)，強い息こらえ嚥下法の口腔期舌骨上筋・下筋群，咽頭期舌骨上筋群で有意に認められた(p＝0.003，p＝0.002，p＝0.02)．これらから，各嚥下法を実施する際は，筋活動や筋疲労に考慮した食事量の工夫，過度な筋活動を起こさせないように実施する方法の習熟が必要である．

症例報告

遠隔構音訓練により側音化構音に改善を認めた成人症例阿志賀　大和 , 石山　寿子 , 倉智　雅子 19巻2号 , 2022年6月 , pp.151-158

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　成人の側音化構音を呈する機能性構音障害例に対して，初回面接から構音訓練，最終評価までの一連の言語聴覚療法をインターネットのWeb会議サービスを用いて遠隔訓練し，効果を上げた症例を経験した．症例は22歳の女性で，「実習に行くまでに発音を治したい」という主訴により訓練開始となる．評価，訓練ともにWeb会議サービスZoomを用いて行った．口腔顔面，舌に形態および神経学的異常は認めなかった．新版構音検査を実施し，[k，ɡ，ɾ]のイ段と拗音において側音化構音を認めた．初回評価開始から1か月後に最終評価を行い，当初認めた側音化構音は認めなくなったため遠隔訓練を終了とした．遠隔訓練は，画面越しという本来の構音訓練と異なる状況ではあるものの，対面での訓練と同様に機能性構音障害例の構音の改善に有用である可能性が示された．

短報

熊本県八代市における失語症者向け意思疎通支援者派遣の現状と今後の課題郡山　大介 , 橋本　幸成 , 中嶋　斐子 19巻2号 , 2022年6月 , pp.159-165

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　平成30年度より失語症者向け意思疎通支援事業が都道府県単位で開始されている．熊本県では同年度より支援者の養成を開始し，令和2年度より八代市で支援者の派遣を開始した．派遣事業は2回実施し，いずれも病院受診に対する個別支援であった．熊本県で支援者の養成，派遣ともに早期に可能であった要因として，県言語聴覚士会内に事業を行える体制が備わっていたこと，地域の言語聴覚士と行政との連携が事前に図れていたことが関与していたと考えられた．また，派遣対象者と関係性のある言語聴覚士が支援者として実施にあたったことで導入がスムーズになったと考えられた．今後の課題として，運営の面では支援者の事故や災害時に対応できる体制作りが必要であると考える．また，支援者と利用者の信頼関係を構築するとともに，活動時のリスク管理を徹底する必要がある．さらに，当事業に加えて失語症そのものの啓発活動も必要であると考えられる．

レポート「現場最前線」

新型コロナウイルス感染拡大下に行った同時双方向型遠隔実習の報告東川　麻里 , 白波瀬　元道 , 横島　彩乃 , 原　由紀 , 市川　勝 , 上岡　清乃 19巻2号 , 2022年6月 , pp.166-169

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Ⅰ．はじめに

　2020年，新型コロナウイルス感染拡大により，臨床や教育の現場に勤務する言語聴覚士(以下，ST)も未曾有の状況に直面した．その1つが，臨床実習の実施に際して，学生が実習を行う病院・診療所に立ち入ることが困難な状況が生じたことである．言語聴覚士学校養成所指定規則¹⁾では，臨床実習を12単位実施すること，その2/3は病院または診療所で行うことが定められている．文部科学省・厚生労働省は2020年2月28日に，「新型コロナウイルス感染症の発生に伴う医療関係職種等の各学校，養成所及び養成施設等の対応について」²⁾という事務連絡を出し，「実習施設等の代替が困難である場合，実情を踏まえ実習に代えて演習又は学内実習等を実施することにより，必要な知識及び技能を習得することとして差し支えない」旨を伝えた．その結果，現場では臨床実習に代替する演習や学内実習の方法を急遽検討し，対応することが求められた．

　今回われわれは，当初，臨床実習を依頼していた実習病院のSTとともに，病院の言語聴覚療法室(以下，ST室)と大学の講義室をオンラインでつなぎ，学生がリアルタイムで症例にかかわる機会を持ちながら，一定期間の経過を追う同時双方向型遠隔実習(以下，遠隔実習)を企画し実施したので報告する．

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目次 19巻2号 , 2022年6月 , pp.93

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投稿規定 19巻2号 , 2022年6月 , pp.170-171

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執筆要綱 19巻2号 , 2022年6月 , pp.172-173

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投稿誓約書 19巻2号 , 2022年6月 , pp.174

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編集後記藤田　郁代 19巻2号 , 2022年6月 , pp.175

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　日増しに木々の緑が濃くなる爽やかな季節を迎えましたが，ロシア・ウクライナ戦争は社会に暗い影を落としています．人間は過去の経験を未来に活かせることを信じて，早く平和で平穏な日々が訪れることを祈りたいと思います．

　本誌は創刊から18年が経過し，言語聴覚障害の基礎と臨床に関する論文を多数掲載してきました．その掲載論文の動向は本誌の第18巻2号(2021年)で紹介しましたが，今回は米国のASHAが発行しているジャーナルの論文動向と比較してみたいと思います．ASHAはJSLHR，AJSLP，LSHLLを発行しており，これらの論文の2008年〜2010年の動向がAJSLP(2020年)に報告されています．これを見ますと，米国で論文数が突出して多い領域は言語発達障害と失語症であり，次いで運動障害性構音障害，音声障害，発語失行と続き，嚥下障害や認知コミュニケーション障害に関する論文は少ない傾向です．これを本誌の2013年〜2020年の原著論文と比較してみますと，本誌で最も多くの論文が掲載された領域は失語・高次脳機能障害で，次いで言語発達障害と摂食嚥下障害であり，発声発語障害はそう多くありません．論文内容を見ますと，米国では評価・治療に関する論文が多く，わが国では症状・障害メカニズムに関する論文が多いといえます．このように米国とわが国では研究動向に違いがみられますが，これは両国の臨床・研究の環境や特徴，また言語聴覚障害学の発展経過を反映していると思われ，非常に興味深く感じます．

基本情報

言語聴覚研究
19巻2号
(2022年6月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1349-5828 日本言語聴覚士協会

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