日本老年看護学会誌（老年看護学） 3巻1号 (1998年11月発行)

選択した文献の文献概要を表示する書誌情報をダウンロードする

すべて選択

巻頭言

自立支援の光と影—介護保険導入に寄せて中島　紀恵子 3巻1号 , 1998年11月 , pp.4-6

PDF(1975KB)

販売していません

文献概要を表示

　生活保護法第1条には，生活保護の目的として，最低限の生活保障にならんで「自立を助長すること」が規定されている．立法に携わった関係者の含意では，すべての人が持っている何らかのセルフヘルプ（自主独立）の可能性を発見，助長し，真の意味での生存権を保障することであったという．しかし現実の生活保護行政では，経済的に自力で生計を立てられることと解され，惰民養成の排除が強調されるようになった．しかし一方では，福祉施設の増設を進める機能をも果たした．すなわち，窮困度認定と措置委託に対する行政のnational minimumの徹底とこれに家族介護困難（セルフヘルプの可能性が認められない）を合わせることによって，施設を拡充し，そのもとで施設は保護されてきた．それは，サービスの対象である個々人の自立生活における選択権や専門家や施設・機関の自由裁量権の縮小につながる道でもあった．結果として，わが国の介護ニーズは，老人医療のカバーによってその場をしのぐといった実態がみられるようになったが，老人医療においても個々人の選択権の保障がなかったし，それは看護職や家族や老人の苦悩を増大させてきた．

　近年は，障害者運動や性差別からの解放運動の中から，経済的自立だけではなく精神的な意味での他者への依存を脱却して，自らの判断と決定により，むしろ援助を積極的に利用しつつ自己決定権を確保して生きるという自立概念が提起されている．

焦点

転換期に求められる新たな老年看護学のパラダイム高崎　絹子 3巻1号 , 1998年11月 , pp.7-16

PDF(6000KB)

販売していません

文献概要を表示

はじめに

　老年看護の実践の歴史は長い．しかしながら，明確な理念や理論的な根拠のある体系としての「老年看護学」の歴史は浅く，その面の充実と発展を図ることが，様々な立場から求められている．併せて，教育研究や学会活動の蓄積など，社会的な役割や位置づけを明確にすることも期待されている．

　表題に示した転換期という言葉には，①介護保険法に代表される保健医療福祉のケアシステムの転換期，という意味が大きいが，②新しい世紀への飛躍，③市民生活に直結する経済的な状況の転換，④さまざまな価値観の転換，さらにこれまでどの国も体験しなかった⑤超高齢社会への転換，など多くの意味を含んでいる．

　この中で老年看護学の立場からは，特に「価値観の転換」が，人生観，道徳観，生き甲斐など，高齢者への看護援助の意味や本質，高齢者や障害をもった人々のQOLやアドボカシー^8),12)の問題に直接的な関わりをもっていると言える．

　家族を含め，高齢者一人一人がその人らしい生き方ができることを保障するという，豊かな時代には当然のこととして語られていたこれらの高邁な思想は，経済的不況という状況に直面すると，どこかに飛び去ってしまったかのようにみえる．

　さまざまな転換を迎えている現在ほど，高齢者ケアの理念と看護学のパラダイムが求められている時代はないといっても過言ではない．これまでの成果を総括するとともに，現状の課題を見据え，市民感覚に立脚して今後の方向を考える必要がある．

　その上で本稿では，人が生きること，病むこと，老いることの意味を，人間としての生活の基盤に立ち返って問い直したい．

　なお，ここではパラダイムを「理想とするもの」という意味で用いているが，「パースペクティブ（視座）」という言葉を加えた方がより，適切であると考える．

自立とQOL向上を支える社会資源としての医療機関山本　良子 3巻1号 , 1998年11月 , pp.17-25

PDF(5083KB)

販売していません

文献概要を表示

はじめに

　介護保険導入を目前に控えた今，医療機関どうし，医療機関と施設や在宅ケアの場等々の連携はまだまだ不十分で，地域の高齢者達の不安は解消されていない．いや，それどころか，診療報酬改訂の動向は在院日数の短縮化指向を強めており，要介護の高齢者達は自律的，自立的に在宅生活を選ぶ余裕すらないまま，準備も不十分な状態で退院の日を迎えている状況である．

　筆者は，主として脳卒中の重複生活障害者の帰宅可能性拡大に向けた研究やシステムづくりを医療機関を拠点として行ってきた立場から，今まで取り組んできたことを紹介し，自立とQOL向上を支える社会資源のひとつとして，各医療機関が役割を果たすための課題について3点ほど問題提起する．

　一点めは，生活の場を医療の受け手自身が選択し，それを保証していく支援体制づくりに向け，看護はどう取り組むのか，という点である．二点めは，一点めの課題にチャレンジしつつも，現状の中での取り組みとして，高齢者の療養生活を支えるために地域と施設間の連携，更に施設間連携を促進し，看護の受け手に対する情報の共有と看護職の相互理解を行うことの意義を強調したい．三点めは，自立とQOLの向上に向けたケアマネージメントにおける課題について私見を述べたい．

当院の継続教育—時代のニーズに対応した看護サービスを提供できる教育プログラムへの取り組み岩坂　信子 3巻1号 , 1998年11月 , pp.26-34

PDF(4708KB)

販売していません

文献概要を表示

はじめに

　日常の看護場面で，スタッフが行動する影響因子として，看護管理者の姿勢が大きいと自覚している．一例をあげると，安易な抑制やオムツ使用場面での対応が一変することを筆者らは体験してきている．これは看護婦の感性や生き方が，現場の看護にさらけ出されるものであると実感していた．

　当院は以前から，看護管理者の教育の重要性を認識していたが，人材確保の困難さをはじめとした諸事情で，したくても思うように教育できない時期があった．

　国の政策として，保健医療福祉のケアシステムが動いている現在，高齢者が自分らしく生きる風土を育てるには，実践場面を大切にした教育的なかかわりが重要であると認識している．

　ケアシステムが形成されていく過程に身をおいている者として，この変化に対応し，時代のニーズに答えるべき看護婦を育成するシステムが必要と考え，看護の質を保障する人材育成を目指した当院看護部の考えと，教育プログラムを本稿で報告する．

原著

大腿骨骨折を経験した高齢者と家族の関わりを中心とした退院指導についての考察征矢野　あや子 , 太田　勝正 , 麻原　きよみ , 小西　恵美子 3巻1号 , 1998年11月 , pp.35-42

PDF(5173KB)

販売していません

文献概要を表示

　大腿骨頸部骨折を経験した高齢者の退院3〜6ヶ月後のADLの推移と生活環境，および家族の意識について19名の骨折高齢者と14名の同居家族に面接調査を実施した．その結果，以下のことが明らかになった．

　（1）ADLに関する3つの尺度は受傷前に比べ，退院3〜6ヶ月後のスコアが低下する傾向が認められた．

　（2）家族からの骨折高齢者の生活上の行動制限の有無が，身体活動能力そのものではなく，むしろ社会的生活機能や日常生活の行動範囲など，骨折高齢者の生活の質の低下や広がりの抑制に関連していることが示された．

　（3）家族の骨折高齢者への助言あるいは制限は，必ずしも骨折高齢者の能力や危険の程度に見合ったものではなかった．

　（4）家族，骨折高齢者の多くが，実際に看護婦による退院指導を受けているにもかかわらず，退院指導を受けたと自覚していなかった．

　以上の結果から，①患者の能力に見合った生活動作，生活範囲の維持に関する具体的な指導，②家族の不安を軽減するための具体的指導が必要であると考える．

地域における高齢の介護者の健康度と生活習慣—非介護者との比較から山田　紀代美 , 鈴木　みずえ 3巻1号 , 1998年11月 , pp.43-51

PDF(5557KB)

販売していません

文献概要を表示

　本研究の目的は，地域の高齢介護者の健康状況と生活習慣について把握することである．静岡県浜松市M町在住の65歳以上の高齢者567人の性，年齢，介護実施の有無，身体的・精神的健康，生活習慣，生活満足度，ソーシャルサポートの状況などを調査した．介護者と非介護者とを比較し以下の結果を得た．

1．地域の高齢介護者の数は，女性が345人中15人（4.3％），男性は222人中4人（1.8％），全体では19人（3.4％）であった．介護者の平均年齢は，女性が72.07±5.22歳，男性は79.75±7.89歳で，男性の方が高齢であった．

2．対象者全体では，うつ尺度得点は女性が男性に比べ有意（P＜0.05）に高く，生活満足度は女性が有意（P＜0.05）に低かった．ソーシャルサポート得点は男性が有意（p＜0.01）に，生活習慣得点は女性が有意（p＜0.001）に高かった．特に，飲酒と喫煙習慣は男性が有意（p＜0.001）に多かった．

3．介護者と非介護者の比較では，うつ尺度得点は，男性は介護者が高い傾向（p＜0.1）が伺え，女性は逆に介護者の方が低い傾向（p＜0.1）が伺えた．その他の項目では差は認められなかった．

老人保健施設における痴呆性老人とケアスタッフの相互作用にみられるずれの特徴天津　栄子 , 中田　まゆみ 3巻1号 , 1998年11月 , pp.52-63

PDF(7340KB)

販売していません

文献概要を表示

　本研究は，老人保健施設に入所している痴呆性老人とケアスタッフの相互作用に見られるずれの特徴を明らかにし，そのずれに関連する要素を検討する目的で行った．グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて，痴呆性老人とケアスタッフの相互作用を観察し，両者の反応や言動から相互作用にずれを起こしていると判断した54場面の分析を行い，以下の知見を得た．

1）相互作用のずれは，ケアスタッフが痴呆性老人の行為の意味や思いにどのように添っているかによって影響を受け，次の3つのカテゴリーを見い出した．

　カテゴリー1は，相手に一貫して添っていこうとしながらも発生する相互作用のずれで，それには[手探り][引いて待つ][向き合う]という小カテゴリーが認められた．

　カテゴリー2は，相手に添っていけない相互作用のずれであり，それには[譲らない][離れる]が見られた．また，[譲らない]には（1）両者が譲らない，（2）痴呆性老人が譲らない—ケアスタッフが折れる，（3）ケアスタッフが譲らない—痴呆性老人が折れるという3つのタイプを見い出した．

　カテゴリー3は，相手に全く添っていこうとしない相互作用のずれであり，これには[動かす][抑え込む]が見られた．

2）相互作用の分析から，ずれに関連する要素として痴呆のレベル，集団的ケア・個別的ケアおよび看護職・介護職の相違が認められた．

　[手探り][引いて待つ]には，痴呆レベルが重度の人に特徴的であった．

　[譲らない]は，痴呆レベルが軽度〜中等度の人で，集団的ケア・個別ケア場面の双方に，また看護職・介護職の両者に見られた．

　[動かす][抑え込む]は集団的ケアの場面に多く，痴呆レベルは中等度〜重度の人に特徴的で，軽度の人には全く見られなかった．

　以上から，痴呆性老人とケアスタッフの相互作用に見られるずれの実態の一端を示し，望ましい相互作用の方向性を検討した．

痴呆性老人のQOLを高めるケア技術の分析—看護職への質問紙調査を通して松岡　千代 , 塩塚　優子 , 桝谷　佳代 , 竹崎　久美子 , 水谷　信子 , 三上　由郁 3巻1号 , 1998年11月 , pp.64-71

PDF(5556KB)

販売していません

文献概要を表示

　痴呆性老人，特に病状が重度で他者に依存せざるを得ない対象にとって，ケアの質がそのQOL（Quality of Life：生活の質）にもたらす影響は大きく，両者は不可分の関係にある．本研究では，痴呆ケアの体系化を試みる第一段階として，看護職の認識する「痴呆性老人のQOLを高めるケア技術」を明らかにすることを目的として質問紙調査を行った．調査の対象は，老人性痴呆疾患治療・療養病棟に勤務する看護職で，有効回答数は509（有効回収率80.7％）であった．因子分析の結果，『患者に合わせた対応』『必要な処置・ケアの遂行』『孤立化の回避』『家族関係の維持』『存在の尊重』『混乱させない対応』『愛着を生かした対応』『全身管理』『安心感の補強』の9つのケア技術が明らかとなった．それらのケア技術の構造について，Maslowの欲求階層説をもとに考察を加えた．

尿失禁者の自己効力感測定スケールの開発金　曽任 , 金川　克子 3巻1号 , 1998年11月 , pp.72-78

PDF(4273KB)

販売していません

文献概要を表示

目的：女性尿失禁者の多くは腹圧性，切迫性または混合性である．尿失禁の症状の治療または改善と関連し，自己効力感が考えられる．本研究は，コンチネンス効力感を測定する尺度の作成，およびその信頼性，妥当性，有効性を検討することを目的とした．

方法：対象者は腹圧性尿失禁（または混合性）の症状があり，現在医療機関に受診していない24歳から85歳までの女性222名（平均年齢51.5歳）であり，コンチネンス効力感予備スケール，一般性自己効力感，抑うつ感を自記式質問紙郵送法によって検討した．

結果：コンチネンス効力感予備スケールの暫定項目に対する分析の結果，説明率59％の2因子の構造をもち，因子負荷量0.5以上であったのは16項目であった．コンチネンス効力感の得点分布は22-160点（平均±標準偏差は101.7±27.9）であった．専門家による妥当性は高く，内的一貫性を表すCronbach Alphaは0.893であり，Test-Retest法による信頼性も信頼係数0.759であった．

結論：以上のことより，16項目からなる尿失禁者のコンチネンス効力感スケールは，信頼性があり，妥当性をもつものだと判断した．

子供の近くに転居してきた「呼び寄せ老人」に関する研究—「呼び寄せ」に対する介護者の認識とその関連要因の分析水野　敏子 , 高崎　絹子 3巻1号 , 1998年11月 , pp.79-88

PDF(5807KB)

販売していません

文献概要を表示

　子供の近くに転入し，現在，公的サービスを受けているいわゆる「呼び寄せ老人」とその介護者98組に面接し，生活実態調査を行うとともに，介護者の呼び寄せに対する認識に影響する要因を分析した．その結果「呼び寄せ老人」は近県移動が主であり，痴呆が中等以上になってからの移動が多く，移動能力もつかまり歩行以下になってからの移動が多かった．

　呼び寄せに対する介護者の認識，すなわち呼び寄せて良かったか否かという認識に影響する要因を推測するために，数量化Ⅱ類の分析を行った．その結果，「良かった」とする因子は，呼び寄せ前準備期間が3ヶ月以上あり，人間関係がよく，呼び寄せ前の移動能力に介助が必要で，痴呆症状よりも寝たきりへの介助が必要な人であった．

　今回の結果から，呼び寄せ老人への直接的支援よりも，介護者への支援が優先されるべきであることが示唆された．

都内A老人病院入院患者の口腔・鼻腔内MRSAの分離—移動能力とMRSAの定着との関連に注目して渡邉　久美 , 法橋　尚宏 , 杉下　知子 3巻1号 , 1998年11月 , pp.89-96

PDF(5325KB)

販売していません

文献概要を表示

　都内A老人病院の介護力強化病棟に入院中の患者84名を対象として，口腔内および鼻腔内から得られた検体からMRSA（methicillin-resistant Staphylococcus aureus）の分離を行った．その結果，口腔内もしくは鼻腔内におけるMRSA保有率は20.2％（84名中17名）であった．また，口腔内から15.5％，鼻腔内から14.3％にMRSAが検出され，両部位からの分離率はほぼ同じであった．口腔内および鼻腔内ともにMRSAを保有していた患者8名全員が移動に全介助を要し，口腔内のみに保有していた患者5名のうち4名が自立歩行していた.MRSA保有者を2週間後に再検査したところ，MRSAが消失した患者4名は全員が自立歩行しており，移動能力が良好な高齢者は，一時的な菌の保有にとどまり，保菌者とはなりえないことが示唆された．さらに，21種類の薬剤感受性パターンによりMRSAの感染経路の解明を試みたが，口腔内から分離されたMRSAのパターンは他の患者とは一致せず，口腔内のMRSAの伝播は少ないことが考えられた．

資料

在宅高齢者のADLと歩行機能の年代比較太湯　好子 , 岡本　絹子 3巻1号 , 1998年11月 , pp.97-104

PDF(4690KB)

販売していません

文献概要を表示

　本研究ではK老人クラブに所属している67名を対象に高齢者の年代による変化をActivities of Daily Living（ADL）と歩行機能との関連から分析した．結果，ADLの総合得点は年齢が高くなるにつれて低くなった．老研式ADLの因子分析の結果では，手段的自立，知的能動性，事務的能力の三因子に分かれた．各因子と性別，年齢階級との関連をみると，女性では手段的自立の通過率が最も高い．男性では事務的能力が高く，80歳以上になっても維持されていた．

　歩行機能についてみると歩幅は60歳代と80歳代では，10cm程度も差があり，高齢になるにつれて狭くなった。性別では70歳以降になると女性の歩幅は男性より狭くなった．歩数は年齢が上昇するにつれて少なくなり，80歳を越えると顕著に低下し，運動不足の生活になりやすい．意識して歩くことが一定以上の歩数を維持することになり，入眠しやすくなり，運動不足を解消し，足からの衰えを防ぎ，結果としてADLの低下の予防になると結論を得た．

看護・福祉系の基礎教育課程における高齢者虐待に関する授業展開の実態奥野　茂代 , 金川　克子 , 沼本　教子 , 南澤　汎美 3巻1号 , 1998年11月 , pp.105-111

PDF(3827KB)

販売していません

文献概要を表示

はじめに

　超高齢社会を迎える21世紀の医療福祉の実施には，高齢者ケアに従事する看護・福祉職者の質の向上が不可欠であり，高齢者の虐待問題は避けられない重要な課題である．高齢者虐待に関するわが国における研究は，欧米諸国より約20年遅れ最近になって取り組まれ始められた．したがって高齢者虐待の概念は，保健福祉関係者の間にすら十分浸透していないという指摘もある．我が国の先行研究は，主に高齢者虐待の実態や虐待の誘因^1,2,3），家族介護者や介護者の支援に関するもの^4,5）である．一方で高齢者ケアにかかわっている看護・福祉職者には，高齢者虐待の予知・早期発見およびその対応策に関する能力の開発の必要性が強調されている．

　そこで本委員会は，高齢者虐待に対する予防・対応策のガイドラインおよび教育プログラムの開発の推進役を担い，看護・福祉職者のケアの向上に貢献する必要性を痛感した．本報告の目的は，看護・福祉系の基礎教育課程における高齢者虐待に関する授業展開の実態を明らかにし，教育プログラムの開発を検討するための基礎資料とすることである．

報告

老人病院の改革：付添家政婦廃止をめぐって—医療法人甲風会有馬温泉病院の場合松本　治子 , 野口　美和子 3巻1号 , 1998年11月 , pp.112-116

PDF(2935KB)

販売していません

文献概要を表示

Ⅰ．はじめに

　医療法人甲風会有馬温泉病院は，神戸市より30分の阪神間の奥座敷といわれる有馬温泉に位置し，敷地内に泉源4本をもつ老人リハビリテーション病院である．温泉を利用しての水治療等を行う病院は少なくないが，その多くは長期入院となった老人を多く収容するようになっている．また多くは山間僻地にあり，看護介護職の人材確保の面で困難がある．当有馬温泉病院もそのような病院である．総病床数は384で，機能別・特例許可老人病棟2病棟，療養型病床群4病棟，新看護1病棟から成り立っている．また，創立25周年を迎えた平成9年に，訪問看護ステーション「ありま」を開設し，地域における在宅看護を提供しはじめている．

　昭和47年開設当時から付添廃止に至った平成5年までの約21年間，「その他看護」の病院として機能し，平均360名の入院患者に対し，多いときには250名の付添家政婦がついていた．このように付添がいることを前提に機能していた病院からの脱皮を図り，付添家政婦を廃止した．この中で病院看護管理者は付添家政婦廃止に伴って生じた様々な問題点に対処してきた．日本の多くの老人病院はこのような付添家政婦廃止の洗礼を受け，この過程で老人病院としてのあるべき姿を形成してきたのである．本病院の改革の経緯を記録にとどめ，報告することは老人病院の将来を展望するに有用と考える．

日本看護系大学協議会専門看護師教育課程基準を設定—老人看護専攻の教育課程の紹介野口　美和子 3巻1号 , 1998年11月 , pp.117-120

PDF(2196KB)

販売していません

文献概要を表示

Ⅰ．経緯

　日本看護系大学協議会（以下協議会とする）は，1989年12月の協議会で，看護の大学院修士課程が順調に増加していることをふまえ，日本の看護の高度化，専門化をめざして専門看護師の教育課程に関する検討を開始する決定をしていました．

　専門看護師の教育課程について全体会と領域別分科会において検討されましたが，その第1回中間報告が1991年12月の協議会総会に報告されました．その結果，広く看護界全体の意向を確かめる必要があるということで，1993年に「CNS教育課程試案：中間報告」が雑誌『看護教育』に発表されました．以後，看護界の動向をみながら修正が重ねられてきました.

基本情報

日本老年看護学会誌（老年看護学）
3巻1号
(1998年11月発行)

電子版ISSN：2432-0811 印刷版ISSN：1346-9665 日本老年看護学会

お気に入り登録(雑誌)
お気に入り登録(号)
最新号をみる

バックナンバー ( 閲覧可 )

文献閲覧数ランキング(
2月23日～3月1日
)

第1位一般病院に入院中の高齢患者における生活機能の変化に影響する要因相川みづ江,泉キヨ子,正源寺美穂日本老年看護学会誌（老年看護学） 16巻 2号 pp. 47-56 (2012年3月31日) 日本老年看護学会
第2位アルツハイマー型認知症高齢者が示した行動・心理症状に対する看護—本人の思いを受けとめ，心地よく過ごせる時間を増やす関わりとその成果北埜さつき日本老年看護学会誌（老年看護学） 24巻 2号 pp. 40-43 (2020年1月31日) 日本老年看護学会
第3位内科的治療を受ける高齢脳梗塞患者のせん妄状態出現に関連する入院初日の因子と入院3日間のせん妄状態の変化に影響する因子菅原峰子日本老年看護学会誌（老年看護学） 17巻 2号 pp. 28-37 (2013年3月20日) 日本老年看護学会
第4位転倒・骨折の予防に関する研究について鈴木みずえ日本老年看護学会誌（老年看護学） 4巻 1号 pp. 16-23 (1999年11月1日) 日本老年看護学会
第5位急性期治療を受ける内科高齢患者の入院3日間におけるせん妄発症のリスク要因長谷川真澄日本老年看護学会誌（老年看護学） 14巻 2号 pp. 50-59 (2010年5月15日) 日本老年看護学会
第6位意思確認が困難な終末期高齢患者の看護─家族との話し合いによりその人らしさを看護に取り入れることを目指した終末期看護支援手順導入の効果齊田綾子,小泉美佐子日本老年看護学会誌（老年看護学） 14巻 1号 pp. 42-50 (2010年1月15日) 日本老年看護学会
第7位認知症高齢者における疼痛の有症率と疼痛が認知症の行動・心理症状（BPSD）に及ぼす影響鈴木みずえ,古田良江,高井ゆかり,佐藤文美,大城一,山本則子,金森雅夫日本老年看護学会誌（老年看護学） 19巻 1号 pp. 25-33 (2014年11月30日) 日本老年看護学会
第8位認知症予防のための会話による体験記憶支援技術の開発大武美保子日本老年看護学会誌（老年看護学） 20巻 1号 pp. 36-40 (2015年6月30日) 日本老年看護学会
第9位認知症高齢者のもてる力に着目した看護住若智子日本老年看護学会誌（老年看護学） 22巻 1号 pp. 24-28 (2017年7月31日) 日本老年看護学会
第10位一般病院における認知症高齢者の低活動型せん妄への認知症看護認定看護師の看護実践倉木文,松岡千代日本老年看護学会誌（老年看護学） 30巻 1号 pp. 73-81 (2025年7月31日) 日本老年看護学会

年間購読申込

日本老年看護学会誌（老年看護学） 3巻1号 (1998年11月発行)

巻頭言

焦点

原著

資料

報告

基本情報

バックナンバー ( 閲覧可 )

文献閲覧数ランキング( 2月23日～3月1日)

文献閲覧数ランキング(
2月23日～3月1日
)