日本看護医療学会雑誌 23巻1号 (2021年6月発行)

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心肺蘇生法の受講による看護学生の援助規範意識の変化髙橋　誠一 , 土屋　守克 23巻1号 , 2021年6月 , pp.1-7

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I．緒　言

　総務省消防庁（2019）が発表している平成30年版消防白書によれば、平成29年度に心肺停止となって、救急車で病院に搬送された人数は約127,000人と報告している。このうち、心原性かつ心肺停止の時点で一般市民に目撃されたものは約25,000人（20％）であった。その中で、一次救命処置（BLS：basic life sup port）を含む応急手当てを受けた患者の1ヶ月後の社会復帰率は11.9％で、応急手当が行われなかった場合の4.6％と比べると2.6倍高くなっていた。つまり、心肺停止傷病者の社会復帰率を向上させるためには、救助者が目撃した時点で早期にBLSを開始する必要がある。見知らぬ他人に対して実施するBLSは、個人の自発的な行動であり、その行動の実現には救助者の人を助けようとする救命意識が不可欠である。先行研究によると、早期にBLSを開始する救助者の救命意識は、心肺蘇生講習の参加によって向上することが示されている（Kuramoto et al., 2008；呉ら，2012；西山ら，2008；日本救急医療財団心肺蘇生法委員会，2012）。救命意識の向上は医療従事者に限らず、一般市民に関しても同様の結果が報告されている。心肺蘇生講習の受講者の救命意識の変化について、「胸骨圧迫やAEDの手技を理解したか」、また「倒れた人を見つけた時の119番通報、心肺停止状態の時に胸骨圧迫やAEDを実施するか」など、独自に作成したBLSの実施に関する質問紙を心肺蘇生受講前後で実施している。その結果、受講後の質問に対する回答者数の増加によって、救命意識の向上を評価している。

　一方で、BLSの実施をためらう要因として、パニック状態、恐怖心、未熟なBLSによる傷病者を傷つける恐れや賠償責任、感染などがある（日本救急医療財団心肺蘇生法委員会，2012）。井上（2012）は、心肺蘇生講習による救命意識の変化について、病院職員を医師、看護師を除く医療従事者と一般職員の2群で比較し報告している。医療従事者と比べて一般職員は、心肺蘇生がうまくいかなかった時の責任や、誤った判断により傷病者を傷つけてしまうことが心配と回答した割合が、受講後に増加していた。

　これらの報告から、見知らぬ他人の心肺停止傷病者に対して、早期にBLSを開始する救助者の救命意識には、BLSの実施への心理的障壁をともなうことから、BLSの手技の理解度や実施の有無だけでなく、多角的な質問項目を有する質問紙での評価が必要である。

　そこで、救命意識が自己犠牲や自分への見返りを期待せず、他人を助けることを目的とする援助行動の定義（狩野，1985；中村，1995）に類似していることに着目し、信頼性と妥当性が担保されている援助規範意識尺度（箱井ら，1987）を使用することを着想した。援助規範意識尺度は、返済・自己犠牲・交換・弱者救済規範意識の4つの下位因子から構成される。援助規範意識を使用した先行研究によれば、猪田ら（2008）は一般大学生の援助規範意識と面接調査による他者評価において、返済・自己犠牲・弱者救済規範意識は、相違がないことから質問紙調査で十分有効であるとしている。また、援助規範意識と援助行動に関しては、看護師を対象とした家族に対するケアについて、援助規範意識よりも専門職としての経験の関与が大きいこと（山本ら，2012）、弱者救済規範意識と募金に対する寄付やボランティア活動の援助経験（箱井ら，1987）、看護学科3年生を対象とした援助規範意識とBLSの一連の手技の習得度（村井ら，2003）については、ともに正の相関関係であることが示されている。

　先行研究の知見を鑑みると、BLS実施による心理的障壁の存在や援助規範意識と援助行動との関連性が示されているが、本研究の対象である看護学生を対象として、心肺蘇生法の受講前後の意識の変化を検討したものはない。

　そこで本研究では、看護学生に対して心肺蘇生法の受講前後、受講1年後に援助規範意識を測定し、その変化の要因を検討することで心肺蘇生教育の示唆を得ることを目的とした。

在宅高齢者に対する栄養マネジメントプログラムの試み鷲尾　潤子 , 飛田　伊都子 , 岸村　厚志 , 髙野　佳子 , 有田　弥棋子 23巻1号 , 2021年6月 , pp.8-19

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要　旨

　本研究の目的は、在宅高齢者に対して「食べる」という行動を促進することによって栄養状態の維持および向上を目指した栄養マネジメントプログラムの導入と、その有効性を評価することとした。対象は、訪問看護を利用する在宅高齢者で、無作為に介入群と対照群に分け、介入群のみに栄養マネジメントプログラムを提供した。プログラムは、食事摂取量の目標の設定、栄養チェックシートへのスタンプ押印、目標を達成した場合の言語的賞賛で構成した。評価指標はMini Nutritional Assessment Short Form（MNA-SF）、口から食べるバランスチャート（KT index）、栄養量とした。分析対象者は8名であり、介入群4名中、MNA-SFは2名、KT indexは3名、栄養量のエネルギーは3名が増加した。また、栄養量のエネルギーにおけるANOVAの結果、主効果および交互作用はみられなかったが、介入前後における変化率は、介入群では117.0％、対照群では87.3％であった。対照群と比較して介入群における栄養量のエネルギーの変化率が高率を示したことから栄養マネジメントプログラムの有効性が示唆された。

看護師の健康管理における睡眠に関する国内の研究動向岩﨑　賢一 , 森木　ゆう子 , 山口　曜子 23巻1号 , 2021年6月 , pp.20-27

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要　旨

　本研究は、交替制勤務に就く看護師の睡眠の充足に向け、その具体的方法を見出す研究につなげるために、看護師の健康管理の一つである睡眠に着目し、国内の研究動向を把握することを目的とした。医中誌web版ver.5で「看護師」and「睡眠」and「健康管理」をキーワードに2009年以降2020年7月まで検索を行い、研究目的に該当した12件の論文を分析対象とした。その結果、12件の論文は、「睡眠と疲労の関係」、「勤務形態による疲労感」、「仮眠のとり方と疲労感・疲労度」の3つのカテゴリーに分類でき、その多くが実態調査であった。実験研究では、睡眠の充足に向けた具体的方法の検証は1件のみであった。睡眠や疲労の状態の把握には、分析対象の多くで既存尺度や自記式質問紙による主観的指標が用いられていた。また、対象人数が少なく、現時点で疲労回復のための睡眠の取り方に対する知見の獲得は十分ではないと思われた。さらに、交替制勤務により影響を受ける睡眠覚醒リズムは、サーカディアンリズムに関係するため、その乱れを是正する具体的方法を見出す研究を今後実施していく必要性が考えられた。

基本情報

日本看護医療学会雑誌
23巻1号
(2021年6月発行)

電子版ISSN：2760-2079 印刷版ISSN：1345-2606 日本看護医療学会

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