産科と婦人科 92巻1号 (2025年1月発行)

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特集　避妊と人工妊娠中絶　up-to-date

ねらい寺内　公一 92巻1号 , 2025年1月 , pp.1-1

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　「避妊」を人類がいつから意識しはじめたのか定かではないが，現在確認し得る最古の文献的資料は紀元前19世紀エジプトのカフーン「婦人科」パピルスとされており，そのなかには「アカシアの樹脂によって子宮口を塞ぐ」「蜂蜜とソーダ灰の混合物を腟内に入れる」「ワニの糞からできたペッサリーを腟内に入れる」などの奇天烈な記述があるそうだ．「涙ぐましい」という言葉さえ頭に浮かぶ内容であるが，一方で「授乳を継続する」など現代にも通用する記述もあり，興味が尽きない．時を経て産業革命期イギリスの経済学者マルサスは「幾何級数的に増加する人口と算術級数的に増加する食糧との差により人口過剰，すなわち貧困が発生する」と考え，有名な「人口論」（1798年）のなかで「人口は『抑圧的に』（＝飢餓・疾病・戦争など），もしくは『予防的に』（＝中絶・避妊・売春・晩婚・純潔など）抑制されなければならない」と説いた．避妊と並んで人口を抑制するための戦争という思想には驚愕する．19世紀後半にアメリカに生まれたマーガレット・サンガーは創世記1章の「産めよ，増えよ，地に満ちて地を従わせよ」に忠実な同時代人に激しく排斥されながら，現在のsexual and reproductive health and rightsの源流と考えられる産児制限（birth control）や家族計画（family planning/planned parenthood）の概念を広め，1937年に産児制限の合法化を勝ち取った．さらにアメリカでは1973年のRoe vs. Wade判決により人工妊娠中絶が合法化されたが，近年の急速な保守化によりこの判決が覆される州が多発し，今回の大統領選挙の重要な争点になったことは周知のとおりである．翻ってわが国では1948年に世界に先駆けて人工妊娠中絶が合法化され，その後海外に大きく遅れながらも低用量経口避妊薬（OC），緊急避妊薬（EC），手動真空吸引法（MVA）等が導入され，ついに経口妊娠中絶薬が承認されるに至った．史上類をみない少子化が進むわが国における「避妊」とは？「人工妊娠中絶」とは？世界中の個人と社会に「性とは何か」「生とは何か」という根源的な問いを投げかけながら，今なお歴史のなかに足跡を刻み続ける古くて新しいこの問題に，読者一人ひとりが自分なりの答えをみつけていただければ幸いである．

Ⅰ．総論

1．SRHRからみた避妊と人工妊娠中絶福原　理恵 , 横山　良仁 92巻1号 , 2025年1月 , pp.7-12

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要旨

　セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス/ライツ（SRHR）は，性と生殖に関する健康と権利である．1994年に国際的合意がなされ，30年が経過した．避妊と人工妊娠中絶はSRHRの中核をなし，重要な女性の権利であるが，いまだ多くの課題が残る．われわれ産婦人科医は，SRHRを推進し，すべての女性が自己決定権を行使できるよう，避妊や人工妊娠中絶に関する現状や課題について，注視していく必要がある．

2．日本家族計画協会がわが国の家族計画・避妊の歴史の中でどのような役割を果たしてきたか北村　邦夫 92巻1号 , 2025年1月 , pp.13-22

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要旨

　1954年4月に創立以来，「全国どこでも，誰でも，リプロダクティブ・ヘルスサービスを受けられる社会を実現する」ことを運動目標として，わが国における避妊・家族計画，最近では性と生殖に関する健康と権利（SRHR）の向上に取り組んできた日本家族計画協会の活動の一端を紹介した．第5回国際家族計画会議を契機にはじまったピル承認までの歴史を中心に，機関紙「家族計画」「家族と健康」と医師向けメディカルファイルの発行，松本賞，全国調査の実施，セミナーの開催などをまとめた．

Ⅱ．避妊

3．わが国の市場から消えた避妊法杉村　由香理 92巻1号 , 2025年1月 , pp.23-30

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要旨

　毎日新聞社人口問題調査会が1950年以降2年ごとに実施してきた「全国家族計画世論調査」と，それを引き継ぐ形で2002年から日本家族計画協会が継続して実施している「男女の生活と意識に関する調査」．この70年余を振り返るだけでも，新たに登場した避妊法と諸般の事情で市場から消えた避妊法など，多数の避妊法のあることがわかる．筆者の手元にある「改訂最新受胎調節法」などを参考に，過去には用いられていたが，現在は使われなくなった各種避妊法について概説した．

4．日本における避妊法の全国実態調査瀧田　寛子 , 白土　なほ子 , 関沢　明彦 92巻1号 , 2025年1月 , pp.31-35

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要旨

　1994年にカイロでリプロダクティブ・ヘルス/ライツの概念が提唱され，日本でも母体保護法が改訂された．性教育や性に関する正しい情報の普及が課題となったが，避妊に関する情報やサービスへのアクセスには課題が残る．

　全国実態調査（FIKA study）を実施し，性交渉の経験や避妊に関する知識に幅があり，特に緊急避妊薬の知識には大きく改善の余地がある現状を確認した．性教育の普及はもちろん，適切な知識の普及について考察する．

5．低用量経口避妊薬による避妊岩佐　武 , 青木　秀憲 , 吉田　加奈子 92巻1号 , 2025年1月 , pp.36-39

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要旨

　低用量経口避妊薬（OC）・低用量エストロゲン・プロゲスチン配合薬（LEP）の歴史は，Gregory Pincusが黄体ホルモンによる排卵抑制効果に着目したことからはじまった．1960年に世界初となるOCが発売され，その後様々な改良が加えられながら現在に至っている．また，中枢生殖内分泌学の発展によって，OC・LEPの排卵抑制メカニズムについても明らかとなりつつある．

6．子宮内レボノルゲストレル放出システムによる避妊池田　裕美枝 92巻1号 , 2025年1月 , pp.40-44

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要旨

　ミレーナ^®はわが国唯一のホルモン付加型長期作用型可逆的避妊（LARC）であり，日々の内服が不要で5年間の使用が可能，コストパフォーマンスがよいだけでなく，血栓症のリスクがある女性も使用可能，中絶手術直後に挿入可能，月経困難性や過多月経の軽減などの利点も多い．一方で，子宮内腔の変形がある場合や乳がん既往のある場合は使用できないし，挿入時の痛みや破綻出血などのリスクもある．緊急避妊としての利用については，可能かもしれないが，エビデンスが少ない．これらを患者本人が理解したうえで，自身の価値観にあわせて選択できることが重要である．

7．緊急避妊薬による避妊伊藤　文武 92巻1号 , 2025年1月 , pp.45-49

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要旨

　現在わが国で行える緊急避妊法は，レボノルゲストレル（LNG）内服と銅付加子宮内避妊具（Cu-IUD）装着であり，両者を適切に使用することにより有用性は高い．緊急避妊法を施行する際には，問診により状況を確認して，使用にあたっての注意点を十分に説明する必要があり，その後の避妊についても指導していくことが重要である．そのため，産婦人科医は緊急避妊に関して，正確に理解し，知識を整理する必要がある．

8．生活保護世帯に対する避妊支援西岡　利泰 92巻1号 , 2025年1月 , pp.50-54

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要旨

　貧困が健康に影響を及ぼすことが明らかとなっており，避妊も健康にかかわる要因である．生活保護世帯の避妊支援は，その傾向や背景を考慮することがポイントとなる．傾向として，定期通院のハードルが高い，低学歴，低い自己肯定感があげられる．背景として，経済的貧困，関係性の貧困，知識不足がある．避妊支援の実際として，子宮内避妊具（IUS）の活用，包括的性教育の実践，自己肯定感を高めるアプローチがポイントとなる．

9．健康サポート薬局における緊急避妊薬の対応若林　由香子 , 宮原　富士子 92巻1号 , 2025年1月 , pp.55-60

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要旨

　緊急避妊薬の供給体制についての議論，社会的な動きが活発化している．

　各地域で緊急避妊薬を必要とする女性に対し，迅速かつ適正に緊急避妊薬を提供するためには，産婦人科的地域包括ケアの仕組みづくりが重要である．

　地域住民にとって身近な薬局，特に健康サポート薬局の活用の意義やその可能性について述べ，あわせて薬局薬剤師への教育の必要性について，経験をもとに概説する．

10．海外で使用されている避妊法寺内　公一 92巻1号 , 2025年1月 , pp.61-65

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要旨

　現在世界では，インプラント，注射薬，progestin-only pill，パッチ・腟内リング等々，日本では入手不可能な様々な避妊法が用いられている．低用量経口避妊薬や子宮内避妊具を含むこれら「近代的避妊法」は，過去50年間に世界中で急速に普及し，避妊法の需要は充足されつつあるが，一方日本では普及率・需要率ともに低所得国レベルにあり，かつ大きな変化がなく停滞しており，今後の変革が強く求められている．

Ⅲ．人工妊娠中絶

11．日本における人工妊娠中絶石谷　健 92巻1号 , 2025年1月 , pp.67-70

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要旨

　国内の人工妊娠中絶は，母体保護法（旧優生保護法）下で母体保護法指定医師により，諸外国と比較して約70年以上にわたり合法かつ安全に施行されてきた．この間に中絶可能妊娠週数が24週から22週へ変更となり，ゲメプロストを用いた中期中絶や手動真空吸引法を含む吸引法を用いた初期中絶等の医療的な進展がみられ，社会状況も変貌してきた．最近では，経口中絶薬の登場や刑法改正，配偶者同意の運用変更等があり，社会的な議論次第では，今後さらなる進展がみられる可能性がある．

12．人工妊娠中絶に関係する法令と裁判例秦　奈峰子 92巻1号 , 2025年1月 , pp.71-76

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要旨

　堕胎は刑法において禁じられているが，母体保護法14条1項および2項で定められた要件のもとで指定医師が人工妊娠中絶を行う場合には例外的に適法となる．そのため人工妊娠中絶にかかわるすべての医師は，母体保護法上の要件を正しく理解し，届出等の手続きを遵守する必要がある．

　指定医師は，身体的理由，経済的理由または暴行・脅迫による妊娠などの要件該当性を自ら判断する．本人のほか配偶者の同意が必要であるが，例外的に配偶者の同意が不要な場合がある．カルテには，判断の根拠を具体的に記録する．

13．人工妊娠中絶の配偶者同意種部　恭子 92巻1号 , 2025年1月 , pp.77-84

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　母体保護法では医師の認定による中絶に際して配偶者の同意を求めている．「配偶者」などの解釈に幅があることにより，訴追リスクを恐れつつ葛藤しながら運用する反面，リプロダクティブ・ライツの視点から明らかに違憲とも思われる配偶者同意に関して，課題に沈黙してきたのが日本の現状である．葛藤がある4つの課題（未婚，DV，第三者からの性暴力，不倫）における配偶者同意の考え方とその変化，および課題解決への道筋について述べる．

14．傍頸管ブロックと手動真空吸引法による低侵襲な人工妊娠中絶術杉山　太朗 92巻1号 , 2025年1月 , pp.85-90

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要旨

　子宮内容除去術における手動真空吸引法（MVA）が日本で認可されるとともに，麻酔法として傍頸管ブロック（PCB）が施行されるようになってきた．従来行われてきた静脈麻酔と掻爬法による手術と比較すると低侵襲であり，患者，医療者ともにメリットの大きい手術である．手技を体験できるセミナーなどの環境も整ってきており，今後，経口妊娠中絶薬とともに子宮内容除去術の主流になっていく可能性がある．

15．経口中絶薬稲葉　可奈子 92巻1号 , 2025年1月 , pp.91-95

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要旨

　経口中絶薬は妊娠初期に使用される人工妊娠中絶用の薬剤で，日本では2023年に「メフィーゴ^®パック」が承認された．メフィーゴ^®パックはミフェプリストンとミソプロストールを含み，プロゲステロン受容体の阻害と子宮収縮を促して妊娠を終了させる．有効性は高く，90%以上の成功率を示すが，出血や下腹部痛があり，大量出血のリスクもある．手術は不要だが，処置時間の予測が難しく，さらに，胎囊の排出と向き合うことになる．患者がよく理解したうえで選択することが重要である．

16．女性の権利が政治利用されるアメリカ―プロ・ライフとプロ・チョイス：アメリカの現況― シェリー　めぐみ 92巻1号 , 2025年1月 , pp.96-101

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要旨

　アメリカでは11月の大統領選を前に，人工妊娠中絶が再び政治案件になり，論争の対象となった．医療行為であり女性の権利でもある中絶が，なぜ選挙の当否を分ける重要な要素になるのか？　その背後には，アメリカの急激な変化を嫌う宗教保守の抵抗と，それを政治利用しようと目論む保守共和党の思惑が渦巻いている．アメリカの中絶法の歴史をたどりながら，今後の動きを展望する．

連載　漢方よもやま話・第13回

甘草配合漢方エキスのグリチルリチン含量能㔟　充彦 92巻1号 , 2025年1月 , pp.102-109

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　本連載も2年目に入ります．そこで，これまでの漢方処方解説に加え，私どもで行っている「漢方方剤の科学的解析」とした基礎研究の内容も少しご紹介し，漢方方剤に対する理解やその適正使用の一助としたいと思います．

連載　弁護士が答えます！法律にまつわるあれこれ

もしも研修医に医療ミスがあったら，上級医や研修医はどのような場合に責任を負うの？福原　正和 92巻1号 , 2025年1月 , pp.110-111

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Q　研修医に医療ミスが生じた場合，上級医や研修医はどのような場合に責任を負うのでしょうか？

連載　専門医・認定医をとろう！私の体験記・第19回

ロボット支援手術プロクター（日本婦人科ロボット手術学会）今井　一章 92巻1号 , 2025年1月 , pp.112-114

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ロボット支援手術プロクターとは

　ロボット支援手術の機器操作には十分な習熟が必要です．また，ロボット支援手術を新規に導入する際は，ロボット支援手術に関する経験と知識が豊富な指導者が手術に立ち会い，手術を直接指導する独自の教育システムに必要となります．日本婦人科ロボット手術学会は，婦人科領域におけるロボット支援手術に関する教育システムを構築し，安全かつ適切なロボット支援手術の普及を目標として，プロクターの育成・認定をするためのプロクター制度を，ロボット支援手術に関連する日本産科婦人科学会，日本産科婦人科内視鏡学会，日本婦人科腫瘍学会の承認のもと運用しています．

　詳しい制度や試験の内容などは日本婦人科ロボット手術学会のホームページをご確認ください（https://jsgrs.jp/）．

症例

ジノプロストン腟用剤を用いて計画分娩を行った抗リン脂質抗体症候群および特発性血小板減少性紫斑病合併妊娠の1例三浦　あかり , 白石　慧 , 春日　義史 , 山上　亘 , 田中　守 92巻1号 , 2025年1月 , pp.115-119

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要旨

　腎梗塞や脳梗塞の既往がある抗リン脂質抗体症候群と特発性血小板減少性紫斑病を合併した初産婦に対して，抗凝固療法を中止する時間を極力短縮したうえで計画分娩を行うため，ジノプロストン腟用剤を使用し経腟分娩に至った症例を経験した．抗凝固療法を行い，かつ血小板低下のある妊婦に対して，計画分娩を行う際にはジノプロストン腟用剤は1つの選択肢となる可能性が示唆された．

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目次 92巻1号 , 2025年1月 , pp.2-4

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お知らせ 92巻1号 , 2025年1月 , pp.6-6

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お知らせ 92巻1号 , 2025年1月 , pp.12-12

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投稿規定 92巻1号 , 2025年1月 , pp.120-121

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投稿論文チェックリスト 92巻1号 , 2025年1月 , pp.122-122

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投稿同意書 92巻1号 , 2025年1月 , pp.123-123

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バックナンバー 92巻1号 , 2025年1月 , pp.126-126

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本号掲載広告一覧 92巻1号 , 2025年1月 , pp.127-127

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次号予告 92巻1号 , 2025年1月 , pp.128-128

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基本情報

産科と婦人科
92巻1号
(2025年1月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0386-9792 診断と治療社

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