作業療法 42巻5号 (2023年10月発行)

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◆原著論文

筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群当事者による作業の選択・継続に影響を与える要因—複線径路・等至性モデリング（TEM）を用いた質的記述的研究田島　明子 , 國塚　裕太 , 山田　孝 42巻5号 , 2023年10月 , pp.553-563

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目的：ME/CFS者の作業選択・継続の過程とその要因を質的研究により明らかにすること．対象：A氏，40代，女性．大学生時にME/CFS様の症状が出現し，10年後ME/CFSと診断．方法：A氏へのインタビュー結果からTEM図を作成し，TEMの概念とA氏の経験を適合させ，分析した．結果：A氏の仕事選択と継続の状況およびその要因について，A氏の主観や社会的状況から明らかになった．考察：身体状況と仕事内容の調整の不在は作業の継続の阻害や症状の悪化のリスクとなる．障害や病の存在を肯定し，それを中心に据えて社会の変容にベクトルを向けられる環境は興味ある作業の選択・継続を促進する可能性がある．

脳卒中者の作業遂行の質—1年間の追跡調査衣笠　真理恵 , 吉川　ひろみ 42巻5号 , 2023年10月 , pp.564-571

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脳卒中発症後3週から1年の作業遂行の質の推移について明らかにするため追跡調査を行った．遂行の質は発症後3週→1年の期間で統計上有意に向上していたが，一般的な機能回復曲線とは異なり上がり下がりを繰り返していた．個々のデータを見ると，心身機能が改善しても遂行の質が低下した者もあり，その逆もあった．6ヵ月→1年の期間は統計上有意な変化が見られなかったが，16名中6名の遂行の質が臨床上有意に向上しており，心身機能の低下した者が3名含まれていた．発症半年以降も遂行の質は改善するケースがあることが示唆された．遂行の質に着目することで，今まで捉えられなかったクライエントの変化を捉えることができる可能性がある．

脳卒中後の上肢機能評価における臨床的に意義のある最小変化量と最小可検変化量の検証—システマティックレビュー唯根　弘 , 宮田　一弘 , 神保　和正 , 倉形　裕史 , 白石　英樹 42巻5号 , 2023年10月 , pp.572-580

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【目的】脳卒中患者の上肢機能評価の臨床的に意義のある最小変化量（MCID）を統合し質を評価すること．【方法】Fugl-Meyer assessment（FMA），Action Research Arm Test（ARAT），Motor Activity Log（MAL）のMCIDを算出した研究を複数の検索データベースから抽出した．【結果】FMAが4編（4.0〜12.4点），ARATが1編（12〜17点），MALが1編（1.0〜1.1点）であり，脳卒中発症からの時期や介入内容などが異なっていた．【結論】脳卒中上肢機能評価のMCID値を参照する際には各研究の対象者や介入条件を考慮する必要がある．

整形外科疾患のリハビリテーションにおける共有意思決定モデルに基づいた目標設定に関するスコーピングレビュー大野　勘太 , 井上　由貴 , 友利　幸之介 42巻5号 , 2023年10月 , pp.581-594

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スコーピングレビューの手法に則って整形外科領域のリハビリテーションにおける目標設定に関連する文献を探索し，リサーチギャップの分析を行った．PubMed，Web of Science，Scopus，ProQuest，CINAHLを用いて検索を実行し，最終的に17編を適格論文として精読した．対象疾患は脊髄損傷が10編と最多であり，多様な整形外科疾患を網羅していなかった．介入研究においては，意思決定支援ツールが未使用の研究や，目標設定やその後の介入において合意形成のプロセスが不十分な研究も散見され，整形外科領域のリハビリテーションにおける目標設定に関するさらなる検証の必要性が示唆された．

訪問リハビリテーション利用家族の介護負担感に関連する要因—被介護者の抑うつ状態に着目して齋藤　弘匡 , 宮崎　祐太 , 杉　正明 42巻5号 , 2023年10月 , pp.595-603

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本研究の目的は訪問リハビリテーション利用者を対象に，被介護者の抑うつ状態と介護者の介護負担感の関連を明らかにすることである．被介護者の基本情報，抑うつ度，認知機能，ADL自立度，生活空間の広がり，介護者の基本情報を調査し，介護負担感との関連を検討した．重回帰分析により，被介護者の抑うつ度の高さ，排便管理の自立度の低さが介護負担感の重要な因子として抽出され，介護負担感軽減のための介入には，被介護者の抑うつ状態を考慮する重要性が示唆された．

作業療法で用いられる理論や実践手法に関する教育とそれらの実践経験が卒後の職業的アイデンティティに及ぼす影響鈴木　渉 , 籔脇　健司 42巻5号 , 2023年10月 , pp.604-613

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本研究の目的は，作業療法で用いられる理論や実践手法に関する教育やそれらの実践経験が職業的アイデンティティに及ぼす影響について仮説モデルを作成し，その関連性を定量的に明らかにすることである．対象は身体障害領域や高齢者領域に勤務する作業療法士207名であった．このモデルを検証するために構造方程式モデリングを実施した．結果として，作業療法独自の理論や実践手法に関する卒後教育を受けて実践経験を積むこと，さらには性別や現在理想とする作業療法士の存在が職業的アイデンティティに影響を及ぼすことが明らかとなった．本研究にて検証したモデルより，職業的アイデンティティを高める教育方法の指針を示すことができる．

看護職・リハビリテーション職の多職種連携態度に影響を及ぼす対人葛藤解決方略の検討深澤　彩 , 高田　幸子 , 近藤　健 , 金　始映 , 李　範爽 42巻5号 , 2023年10月 , pp.614-621

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急性期と回復期病棟に勤務する看護職とリハビリテーション職の計94名を対象に，対人葛藤解決方略が多職種連携態度に及ぼす影響を調査した．多職種連携態度は修正版Attitudes toward Health Care Teams Scale，対人葛藤解決方略はRahim Organizational Conflict Inventory-Ⅱを用いて評価した．結果，統合解決と妥協の方略は多職種連携態度に正の影響を及ぼした．双方が受け入れられる解決策を見つける統合解決の視点と行き詰まりを打破するために中間点を提案する妥協の視点は，多職種連携態度に前向きな影響を及ぼすことが示唆された．

◆実践報告

観念運動失行症例の箸操作に着目した一例—箸の把握形態の学習により疲労が軽減した介入報告豊田　拓磨 , 佐々木　克尚 , 清水　大輔 , 沖田　学 42巻5号 , 2023年10月 , pp.622-629

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失行症状を含む高次脳機能障害と運動麻痺を呈した症例は，「箸を使ったら疲れる」と訴え食事に1時間かかった．各評価および動作特性から，主な病態は症例がイメージする適切な箸の把握形態の構成が難しく，努力的な箸操作につながっていた．さらに箸の使いにくさを感じながら運動の誤りに気づけず，自己修正が困難で疲労感の増大を助長させていると解釈した．介入方針は，症例が最適な箸の把握形態が構成できて，その把握形態を定着することとした．介入は体性感覚情報を基に自己の運動に置き換えることと，物品から把握形態を想起し構成することを実施した．その結果，症例がイメージした箸の把握形態が定着し，箸操作の疲労感や食事時間が改善した．

学校作業療法を円滑に実践できるようになるまでのプロセス—障壁やその対処方法に関する質的研究山口　桜子 , 友利　幸之介 , 齋藤　佑樹 , 高畑　脩平 42巻5号 , 2023年10月 , pp.630-637

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学校作業療法が円滑に実施できるまでには様々な障壁があることが先行研究にて明らかとなっているが，作業療法士はその障壁をどのように乗り越えているだろうか．今回，複線径路・等至性アプローチ（TEA）を用いて，学校作業療法を円滑に実践するためのプロセスの理論化を目指した．その結果，広範囲に安定的に学校作業療法を実施するためのターニングポイントとなる6つの分岐点と，分岐点での行動選択を方向づける5つの信念や価値観が抽出された．これらの価値観に共通する概念として，作業療法士は常に相手の理解に努め，利他的に相手を活かす姿勢を貫いており，これが学校作業療法の障壁を乗り越えていく基本となっていると推察された．

医療観察法の対象者に対する家事および調理技能の獲得に向けた作業療法介入山元　直道 , 古賀　誠 , 野村　照幸 42巻5号 , 2023年10月 , pp.638-646

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医療観察法の対象者の中には，精神疾患以外に知的障害や認知機能障害の併存が認められ，家事や調理の基本的技能の低さから生活が安定せず病状悪化につながる事例も多い．本事例にも知的障害と認知機能障害が認められ，健康や生活に無関心で不健康な生活を続けていた．作業療法や外泊訓練を通して，健康管理と家事や調理の技能獲得に向け，本事例が遂行できた内容に対して肯定的なフィードバックを用いて効率的な見本の提示や助言を行った結果，健康管理や生活技能の改善が図れた．医療観察法下における本事例への健康管理や生活技能への介入は，社会生活への価値を高めると共に再他害行為防止に作用し，社会復帰につながると考える．

回復期リハビリテーション病棟での模擬的就労訓練と定着支援を経て復職を達成した脳卒中後高次脳機能障害者の事例木田　聖吾 , 由利　拓真 , 加藤　早紀子 42巻5号 , 2023年10月 , pp.647-654

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脳卒中後高次脳機能障害者の復職率は低く，復職支援には課題が残っている．本報告では，回復期リハビリテーション病棟にて脳卒中後高次脳機能障害者を対象として元の職業への復職を目的に模擬的就労訓練と段階的な定着支援を行い，模擬的就労訓練の適応方法と効果，および定着支援の段階付けについて検討した．その結果，脳卒中発症後11ヵ月で時短勤務，12ヵ月でフルタイム勤務にて元の職業へ復職となった．この結果から，回復期リハビリテーション病棟において模擬的就労訓練で実務に近い業務経験を行い，段階的に元の職場での定着支援を行うことが復職支援として有効である可能性が示唆された．

運転診断機能を有するドライブレコーダーを用いて安全な運転再開を支援した一例—脳損傷者を対象とした事例報告田中　創 , 吉原　理美 , 伊藤　恵美 42巻5号 , 2023年10月 , pp.655-662

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【目的】ドライブレコーダーを用いて包括的に運転行動を評価し，対象者の運転再開を支援することを目的とした．【方法】脳損傷者1名を対象に実車運転評価を実施した．作業療法士は評価結果を書面にまとめて対象者へ郵送し，その内容について感想の返送を求めた．【結果】実車運転評価実施後のアンケートでは，自身の運転行動を客観的に振り返る機会を得たことに対する肯定的な感想が記載されていた．【結論】ドライブレコーダーを併用した運転評価を行い，その評価結果を書面にて呈示したことは，対象者本人が運転行動を振り返る機会となり，かつ，家族が対象者本人の運転能力を理解してもらう際に役立つ情報提供となった可能性が考えられた．

視空間認知障害を合併した脳卒中片麻痺患者に対する応用行動分析学に基づいた上衣着衣練習の効果—単一事例研究小澤　弘幸 , 渡邊　愛記 , 石井　杏樹 , 川上　祥 , 小林　健太郎 42巻5号 , 2023年10月 , pp.663-669

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視空間認知障害を呈した左片麻痺症例に対し，単一事例実験研究による応用行動分析学に基づいた上衣の着衣練習の有効性を検証した．着衣動作を6つの工程に分割し，それぞれに対して介助量によって点数付けをし，その得点と着衣動作の遂行時間を計測した．ベースライン期では試行錯誤による着衣練習，介入期では時間遅延法と視覚的プロンプト・フェイディング法による着衣練習を行った．その結果，介入期ではベースライン期に比べて着衣の遂行時間と得点が有意に改善し，その後も着衣動作が継続的に可能となった．これらより，応用行動分析学に基づいた着衣練習は，視空間認知障害を呈した片麻痺患者に対する有効な訓練方法であると示唆された．

超高齢者の作業機能障害の改善を目指した作業に根ざした実践の有用性—認知機能に相違がある2例へCAODを用いて酒井　四季子 , 古桧山　建吾 , 長谷部　将大 42巻5号 , 2023年10月 , pp.670-677

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今回，回復期リハビリテーション病棟に入院した超高齢の2事例へ，CAODを用いた作業機能障害の改善を目指した作業に根ざした実践を行った．2事例は整形疾患を受傷し，ADLに介助が必要な状態であった．認知機能が良好なA氏は目標共有がしやすかった．一方，認知機能の低下を認めたB氏はA氏より作業の意味に気づきにくく，作業機能障害の改善にも時間を要した．視覚的な情報を用いて作業の再認識をすることで，A氏と同様に作業機能障害の改善を認めた．CAODを用いた作業機能障害の改善を目指した介入は対象者の作業の問題を捉えやすくし，超高齢事例の作業療法を展開するうえで有用な視点の一つになると考えられる．

関与度推定システムを活用したポジティブ作業に根ざした実践の臨床有用性—事例報告後藤　一樹 , 野口　卓也 42巻5号 , 2023年10月 , pp.678-686

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本実践の目的は，ポジティブ作業への関与状態を5段階評価できる関与度推定システム（以下，推定システム）を活用したポジティブ作業に根ざした実践（Positive Occupation-Based Practice; 以下，POBP）の有用性を検討することであった．方法は，精神障害者2名のクライエントを対象に，推定システムを適用したPOBPを3ヵ月間実施した．介入は，推定システムの結果から推奨されるポジティブ作業を参考にPOBPを展開した．その結果，2事例はポジティブ感情の向上や精神状態の安定に肯定的な影響を示した．これより，本実践は推定システムをPOBPに適用できることを例証できたと考えられる．

外傷性頸部症候群による慢性疼痛患者に対する目標に基づいた作業療法の有効性長倉　侑祐 , 尾川　達也 , 古賀　優之 , 竜江　哲培 42巻5号 , 2023年10月 , pp.687-694

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事故後の外傷性頸部症候群による慢性疼痛，重度の中枢性感作症候群，心的外傷を呈し，日常生活に支障をきたした事例を経験した．Aid for Decision-making in Occupation Choiceを用いて目標を設定し，Goal Attainment Scalingにて段階的作業療法プログラムを実施した．結果，VASとPCS，PSEQの改善は認められなかったものの，GASの達成度が向上し，目標と関係するPDASの「腰を使う活動」に改善を認め，行動変容に繋がった．本事例を通して，外傷性頸部症候群による慢性疼痛患者に対する目標に基づいた作業療法が行動変容の促進に繋がる可能性が示唆された．