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Volume 54, Issue 7 （July 2022）

小児内科 54巻7号（2022年7月発行）

Japanese English

特集発達障害への多様な支援～あれが知りたい・これも知りたい～

さまざまな支援の場

開業医でもできる発達支援本田真美 ¹ , 岡田悠 ¹ , 大塚雅美 ¹ , 丸山友紀 ¹ HONDA Manami ¹ , OKADA Haruka ¹ , OTSUKA Masami ¹ , MARUYAMA Yuki ¹ ¹みくりキッズくりにっく pp.1126-1130

発行日 2022年7月1日 Published Date 2022/7/1

DOI https://doi.org/10.24479/pm.0000000274

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はじめに

　2012年の文部科学省の実態調査で，小中学校の通常学級に在籍する児童の6.5％（男子に限れば9.3％）に発達障害の可能性が示唆された^1）。その報告人数の多さが話題となったが，当時の自閉症診断は主たる症状や言語発達レベルから「広汎性発達障害」，「高機能自閉症」，「アスペルガー症候群」などに分類することが求められ，その確定診断は社会性発達の芽生える3歳以降（幼稚園などの集団に入る時期）にすべきであるとされていた。自閉症とは同一人のなかに併存しないとされていた注意欠如・多動症も小学校就学後の教室での様子を見て6歳以降に診断を確定していた。それほど「発達障害」という診断は特別なレッテルであった。