8．地方における生殖医療の保険適用状況と今後の課題

2022年4月より自費診療であった人工授精や体外受精などの不妊治療が保険適用となった。患者の不妊治療費の負担が軽減され，経済的に受けやすくなったため，不妊治療を希望する患者が増加している。しかし，不妊治療施設は都市部に集中しており，地方に少ない。また生殖医療専門医も大都市に偏在しており，地方には少ないという現状があり，地方では不妊治療が受けづらい環境がある。本稿では都市部と地方における生殖医療の保険適用前後の状況について述べ，今後の課題について考える。