Volume 71, Issue 1 （January 2022）

産婦人科の実際 71巻1号（2022年1月発行）

Japanese English

特集産婦人科　働き方改革へのロードマップ

2．「医療改革委員会」として見てきたこと海野信也 ¹ N. Unno ¹ ¹北里大学産科学 pp.9-20

発行日 2022年1月1日 Published Date 2022/1/1

DOI https://doi.org/10.18888/sp.0000002014

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参考文献 Reference

日本産科婦人科学会は，2005年から2019年まで「産婦人科医療提供体制検討委員会」とその後継組織である「医療改革委員会」を設置していた。委員会の発足当時，わが国は「産科医療崩壊」に直面していた。危機的状況に対応するため，委員会では①産婦人科医師不足，②地域周産期医療体制と医療安全対策，③産婦人科医の労働条件改善，④産婦人科医の処遇改善，⑤産科医療提供体制の持続可能性確保などの課題に取り組んだ。「医師の働き方改革」の前史ともいえるその活動について概説する。