1．日本産科婦人科学会が提唱する方向性 -—サステイナブル産婦人科医療体制確立委員会の活動報告—

2024年4月から始まる「医師の働き方改革」が実行されると，分娩を取り扱う施設はこれまでより多くの医師数を必要とし，施設のさらなる集約化が求められ，地方の周産期医療は多大な影響を被る。日本産科婦人科学会は，国が推し進める「医師の働き方改革」に対して持続可能な産婦人科医療体制を確立するための施策を提言することを目的に「サステイナブル産婦人科医療体制確立委員会」を2019年6月に立ち上げた。委員会のこれまでの活動を紹介する。