Ⅶ 小児・神経眼科 10 自覚的検査が困難な小児で弱視・斜視が疑われた場合の対処法

小児の弱視・斜視は重篤な病気が隠されているだけではなく，弱視・斜視による将来の失明リスクや就業機会制限，うつ病リスクといった社会的損失を生み出している1）。弱視・斜視の早期発見が視機能の予後を左右するといわれている。本邦では，弱視・斜視の早期発見は，乳幼児健診や3歳児健診などにより適切なスクリーニングが行われている。その後に要精査の患者については医療機関で検査をすることになるが，特に新生児・乳幼児の検査は評価が難しく，最適な視覚スクリーニングの方法2）や専門医に紹介するタイミングについては多くの眼科医療者に十分に知られているとはいえない。