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連載 障害者の競技スポーツ振興への道—東京パラリンピックを目指して
わが国の現状と国際比較
藤田 紀昭
1
1同志社大学スポーツ健康科学部
キーワード：
パラリンピック
,
文部科学省
,
スポーツ実施率
,
メダル獲得率
Keyword:
パラリンピック
,
文部科学省
,
スポーツ実施率
,
メダル獲得率
pp.75-77
発行日 2015年1月10日
Published Date 2015/1/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1552200119
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スポーツ基本法（2011年）に「スポーツは，障害者が自主的かつ積極的にスポーツを行うことができるよう，障害の種類及び程度に応じ必要な配慮をしつつ推進されなければならない．」と言及されて以降，文部科学省が障害者スポーツ関連の事業に予算をつけるなどその環境がにわかに変化し始めた．2020東京オリンピック・パラリンピック招致が決まりその流れを決定づけたといえる．そして2014年度には文部科学省スポーツ・青少年局スポーツ振興課内に障害者スポーツ振興室が，競技スポーツ課内にオリンピック・パラリンピック室が設置され，リハビリテーションにかかわる部分などを除き，多くの障害者スポーツに関する事業は厚生労働省から文部科学省に移管された．この間，障害者スポーツにかかわる各種調査が実施され，障害者スポーツの現状が明らかになってきた．本稿ではこれらの調査結果などを用いて障害者スポーツの現状について述べる．
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