ADL維持向上等体制加算

●はじめに

　2014年度の診療報酬改定において平均在院日数の短縮，入院早期からのリハビリテーションの推進等が高度急性期・一般急性期の基本的な考え方として挙げられ，理学療法士を病棟に配置することで，入院期間が短くなる，ADLが向上するといった効果が注目された．

　そこで，一般病棟入院基本料，特定機能病院入院基本料（一般病棟）または専門病院入院基本料の7対1病棟，10対1病棟について，専従のリハビリテーション専門職等を配置した場合の評価として「ADL維持向上等体制加算」が新設された^1）．この加算は患者1人につき25点が入院した日から起算して14日間算定でき，2016年度の診療報酬改定では80点へ増点された．

　この加算を算定するには，退院または転棟時のADL（Barthel Indexにて評価）が入院時と比較して低下した患者の割合が3％未満であること，院内で発生した褥瘡（DESIGN-R分類d2以上）を保有している入院患者の割合が1.5％未満であるというアウトカム評価を満たす必要がある．また，算定条件^1）のなかには専従のリハビリテーション専門職が提供できる疾患別リハビリテーション料は1日6単位まで^2）とあり，理学療法士をはじめとするリハビリテーション専門職には，疾患別リハビリテーションにとらわれない新たな働き方が求められている^3）．