実践編①：病院における理学療法士の吸引実施

はじめに

　気管吸引は，気道内分泌物などによる気道閉塞を予防・改善するため，陰圧をかけたカテーテルを患者の気管へ挿入し気道開放を行う侵襲的な手技であり，医行為のひとつとされることから，かつて家族を除く限定された職種にのみ認められてきた^1）．2003年より筋委縮性側索硬化症（ALS）などの療養者に対して，一定条件下においてヘルパーや養護教育関係者による気管吸引が認められたが^2），その条件には，緊急時の支援体制確保を前提とし同意書を交わしたうえ，療養環境の管理，実施者の教育，吸引範囲の限定（口鼻腔内および気管カニューレ内部まで）があった．理学療法士による吸引行為については，日本理学療法士協会により10年以上にわたって交渉が進められてきたが^3），規制の見直しはこれまで慎重に扱われてきた経緯がある．

　こうした中，厚生労働省は，日本の実情に即した医療スタッフの協働・連携によるチーム医療の推進について検討を重ね，2010年4月に「リハビリテーション関係職種の喀痰等の吸引に関して，理学療法・作業療法・言語訓練その他の訓練に含まれるものと解し，実施することができる行為として取り扱う」と発令した^4）．これは，多くの専門職種が目的と情報を共有し，業務を分担・連携・補完し合って，患者の状況に的確に対応する「チーム医療」の実践推進を意図したものとされる．

　つまり，こうした医行為を実施する職種を拡大することで，人的資源を有効に活用して効率的でタイムリーな医療提供体制を実現し，より大きな効果を引き出そうとしたものと解釈できる．