Japanese
English
資料
問診票による学校結核健診に関する調査報告―福岡県における導入後3年間の結果総括
財津 裕一
1
,
徳永 泰子
2
1糸島保健福祉環境事務所(保健所)
2久留米保健福祉環境事務所(保健所)
pp.359-364
発行日 2007年4月15日
Published Date 2007/4/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1401101050
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、359ページから364ページの文献です。
PPV(ペイ・パー・ビュー)とは、論文(記事)単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
- 1ページ目 Look Inside
- 参考文献 Reference
平成15年度から,問診票で対象者を絞り込み,重点的検査を行う学校結核健診が導入された.福岡県における初年度の結果については,すでに報告した1)が,その概要は,以下のとおりである.
(1)全体の要検討率は小学校:2.14%,中学校:2.00%,要精密率は小学校:0.40%,中学校:0.31%であった.
(2)各地区の結果にはかなり大きなばらつきがあった.
(3)ばらつきの主な要因は,①結核既往歴,接触歴等(質問1~3)に関する保健所情報活用の有無,②本人の自覚症状(質問5)を内科診察時に判断するか,結核対策委員会に送るかの違い,③BCG接種の有無(質問6)で,ツ反陽性だけでなく,未受診による未接種者も対象に含めるかどうかの違いであった.
(4)保健所情報を活用していない地区では要精密率が高かった.
(5)ある保健所管内の調査では,本人の結核,家族や親しい人などの結核は,28例のすべてが登録されていた.また,予防内服の半数以上(8/14)は定期健診のツ反によるもので,患者との接触歴はなく,予防内服不要と思われるケースであった.

Copyright © 2007, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.

