Japanese
English
特集 介護予防をどうすすめる?・2 介護予防事業の多角的取り組み
閉じこもり高齢者への保健福祉活動
藺牟田 洋美
1
1首都大学東京健康福祉学部
pp.709-712
発行日 2005年9月1日
Published Date 2005/9/1
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1401100140
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、709ページから712ページの文献です。
PPV(ペイ・パー・ビュー)とは、論文(記事)単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
- 1ページ目 Look Inside
- 参考文献 Reference
今後予想される要介護高齢者数の急増を抑止する方策の一つとして,高齢者の閉じこもり生活の解消を目指した介入プログラムの開発は,公衆衛生上の重要な課題である.本稿では,閉じこもり高齢者への介入研究の成果を概観し,今後の課題について論じたい.
閉じこもり研究の歩み
2000年の介護保険導入と同時に,介護予防事業の一環として,「生きがい活動支援事業通所事業」で閉じこもり高齢者に対する公的事業が開始された.それ以降,高齢者の閉じこもりへの関心は高まったが,研究の歴史は10年にも満たない.
竹内1)が1984年に寝たきりの原因の一つとして「閉じこもり症候群」を提唱した.その12年後に,閉じこもりの有病率とその関連要因に関する研究報告が初めてなされた2).研究によって若干異なるが,閉じこもりは週1回未満の外出頻度で定義することが多い.また,閉じこもりの高齢者は身体・心理・社会的活動性・機能の低い状態にあり,閉じこもりは高齢者の生活様式であることはすでに知られているところである.

Copyright © 2005, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.

