理学療法士レジデント制度—地域単位で臨床・教育・研究を統合する人材育成モデルの構築に向けて

はじめに—量的拡大から質的転換へ

　わが国の理学療法士数は20万人を超え，毎年約1万人が新たに輩出されている．その一方で，疾病構造は大きく変化し，多疾患併存高齢者が急増している．呼吸器・循環器疾患をはじめとした内部疾患の入院件数は増加し続けているにもかかわらず，これらに対するリハビリテーションの件数は伸び悩んでいる^1）．つまり，理学療法士の数が増えても，社会が求める場所に，求める能力をもった人材が届いていない実情がある．

　量的拡大の時代から質的転換の時代へ．この局面において，理学療法士教育のあり方そのものが問われている．新人教育プログラムをもつ施設は全体の約56％にとどまり，卒後on-the-job training（OJT）教育が実施されているのは，新卒の20％以下にすぎない^1）．国家資格取得後に体系的な卒後教育を受けられる環境が整備されなければ，社会の要請には応えられない．そこで本稿では，理学療法士レジデント制度の意義と展望について，米国における制度の発展，わが国の医療構造変化，自施設の実践と成果，そして地域単位の人材育成モデルという視点から論じる．