「みんなのCBT」を診療報酬から考える――公認心理師と看護師に焦点をあてて

I　はじめに

公認心理師が保健医療・福祉・教育・司法犯罪・産業労働といった5領域で活躍しているように，認知行動療法もさまざまな現場で活用できるポテンシャルを持っている。なかでも，医療現場における実践には大きな期待やニーズがあるだろう。日本の国民皆保険制度は，必要とする人にあまねく医療が届くことを重視しており，まさに「みんなの保健医療」である。診療報酬とは，日本の公的医療制度に基づいて，保険医療機関等が提供する保健医療サービスに対して支払われる報酬を指す。現行の医療体制において「みんなのCBT」が十分に実現されているとは言い切れないが，それでも，医師や，医師および看護師が共同した場合には認知行動療法が提供できる報酬算定項目はある。さらに，2024年から，医師による通院・在宅精神療法において公認心理師による心理支援加算が加わることで，認知行動療法の考え方に基づく支援を「みんなに」提供する機会が拡大した。そこで本稿では，診療報酬上で特にCBTが関係する算定項目を紹介し，今後の課題を考えたい。