特集 HPV検査単独法の子宮頸がん検診ってなに?―理解・準備・社会実装まで―
8.HPV検査単独法による子宮頸がん検診導入を目指す自治体が準備すべきこと
雑賀 公美子
1
1JA長野厚生連佐久総合病院佐久医療センター総合医療情報センター
キーワード:
がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針
,
HPV検診マニュアル
,
検診実施機関
Keyword:
がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針
,
HPV検診マニュアル
,
検診実施機関
pp.1236-1240
発行日 2025年11月1日
Published Date 2025/11/1
DOI https://doi.org/10.34433/og.0000001401
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要旨
HPV検査単独法での子宮頸がん検診を導入するにあたり,まず検討すべきことは「5年に1回の検診の実施が可能か」と,「検診結果および精密検査(トリアージ精検,追跡精検,確定精検)の方法や結果の把握が可能か」の2点である.これら2点の実施可能性が十分にある場合にのみ,HPV検査単独法での検診実施体制の整備に進むことができる.要件や自治体が実施すべきことは,厚生労働省が示す「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」で参考にすることとされている「対策型検診におけるHPV検査単独法による子宮頸がん検診マニュアル」を十分に理解することである.また,体制整備については市町村だけで決定して整備するのではなく,検診に関与する実施機関を中心としたすべての機関でそれぞれが実施すべきことを実施してもらえる関係を構築することが最も重要である.

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