雑誌文献を検索します。書籍を検索する際には「書籍検索」を選択してください。

Obstetrics and Gynecology Volume 92, Issue 11 （November 2025）

産科と婦人科 92巻11号（2025年11月発行）

Japanese English

特集 HPV検査単独法の子宮頸がん検診ってなに？―理解・準備・社会実装まで―

8．HPV検査単独法による子宮頸がん検診導入を目指す自治体が準備すべきこと雑賀公美子 ¹ ¹JA長野厚生連佐久総合病院佐久医療センター総合医療情報センターキーワード：がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針 , HPV検診マニュアル , 検診実施機関 Keyword: がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針 , HPV検診マニュアル , 検診実施機関 pp.1236-1240

発行日 2025年11月1日 Published Date 2025/11/1

DOI https://doi.org/10.34433/og.0000001401

PDF(372KB)

有料閲覧

閲覧方法のご案内

この論文を閲覧するためにはログインが必要になります。

パスワードを忘れた場合新しくユーザー登録する施設共通IDをご利用の方はこちらから

PPV購入案内

1,650円 (1,500円+税10%) こちらは、1236ページから1240ページの文献です。

PPV（ペイ・パー・ビュー）とは、論文（記事）単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。

新規会員登録はこちらから

会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。

会員登録について詳しくは

こちら

をご確認ください。

Abstract 文献概要
1ページ目 Look Inside
参考文献 Reference

要旨

　HPV検査単独法での子宮頸がん検診を導入するにあたり，まず検討すべきことは「5年に1回の検診の実施が可能か」と，「検診結果および精密検査（トリアージ精検，追跡精検，確定精検）の方法や結果の把握が可能か」の2点である．これら2点の実施可能性が十分にある場合にのみ，HPV検査単独法での検診実施体制の整備に進むことができる．要件や自治体が実施すべきことは，厚生労働省が示す「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」で参考にすることとされている「対策型検診におけるHPV検査単独法による子宮頸がん検診マニュアル」を十分に理解することである．また，体制整備については市町村だけで決定して整備するのではなく，検診に関与する実施機関を中心としたすべての機関でそれぞれが実施すべきことを実施してもらえる関係を構築することが最も重要である．