開業医でもできる発達支援

はじめに

　2012年の文部科学省の実態調査で，小中学校の通常学級に在籍する児童の6.5％（男子に限れば9.3％）に発達障害の可能性が示唆された^1）。その報告人数の多さが話題となったが，当時の自閉症診断は主たる症状や言語発達レベルから「広汎性発達障害」，「高機能自閉症」，「アスペルガー症候群」などに分類することが求められ，その確定診断は社会性発達の芽生える3歳以降（幼稚園などの集団に入る時期）にすべきであるとされていた。自閉症とは同一人のなかに併存しないとされていた注意欠如・多動症も小学校就学後の教室での様子を見て6歳以降に診断を確定していた。それほど「発達障害」という診断は特別なレッテルであった。