4．重症急性膵炎の担送基準と地域ネットワークの有用性

南大阪地域（面積880 km²，25の市町村，人口230万人）における各施設の急性膵炎に対する診療体制の現状の把握，施設間連携の問題点の抽出，連携の強化により，急性膵炎治療の地域連携モデル構築を試みた．南大阪地域101施設へ，年間診療膵炎患者数，各施設での対応可能な膵炎の診療内容，Pancreatitis Bundlesの使用率，受け入れの実際，高次施設への搬送における問題点などについてアンケート調査を行い，「急性膵炎地域連携構築会議」と称して各病院の医師（外科／救命科／内科），医療連携事務が参加する会合を年に一度開催し，地域の現状を把握するとともに搬送に有用な膵炎MAPを作成し，膵炎治療成績向上を図った．Pancreatitis Bundlesの使用率は2016年の29％から2022年は86％にまで上昇した．また，南大阪地域における急性膵炎死亡率も2019年の全体で1.5％，重症膵炎に限定すると16.2％から，2021年は全体で1.1％，重症膵炎7.9％と改善が認められた．南大阪膵炎MAPと，地域連携構築会議を毎年開催することで，南大阪地区において急性膵炎患者の地域連携が構築されつつあり，急性膵炎患者に対する治療成績の向上と予後の改善が期待される．