特集 開かれたCKD 看護の模索―意思決定を支援する
[コラム]事前指示書の課題
原田 孝司
1
1長崎腎病院
pp.1476-1476
発行日 2017年10月10日
Published Date 2017/10/10
DOI https://doi.org/10.19020/CD.0000000216
- 有料閲覧
- 文献概要
2012 年に厚生労働省が「人生の最終段階における医療に関する意識調査」を施行したときは,約7 割の一般国民が事前指示書の考え方に賛同していたが,実際の事前指示書の作成は約3 割に留まっていた.2014 年には日本透析医学会から「維持血液透析の開始と継続に関する意思決定プロセスについての提言」が出され,透析療法の臨床の現場で事前指示書の活用が本格的に始まった.当院では2008 年から事前指示書の取得を開始しているが,その取得率は2008 年には死亡者の29 %であったが,年ごとに増加し2016 年には96.2 %であった(図).
Copyright © 2017, Nihon Medical Center, Inc. All rights reserved.