発行日 2009年1月1日
Published Date 2009/1/1
DOI https://doi.org/10.15106/J00764.2009099211
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脊柱管狭窄症を伴う頸椎後縦靱帯骨化症(OPLL)の自然経過例(C群)22例(男13例、女9例、最終経過観察時平均年齢62歳)の成績を調査し、手術治療を施行した(S群)24例(男19例、女5例、手術時平均年齢59歳)を対照として脊髄症発症要因を検討し、OPLLに対する予防的早期手術の適応を検討した。無症候性6例の成績は全例不変であり、初期頸髄症例16例では改善9例、不変6例、悪化1例であった。関節可動域(ROM)はC群31.7°、S群46.5°と有意差を認め、S群では35°以上のROMを呈している症例を有意に認めた。正中矢状断でのMRI T2強調像ではC群では高輝度変化なし、S群では高輝度変化ありを有意に認めた。壮年期で骨化占拠率40%以上、ROM47°以上かつMRI T2強調像にて高輝度変化を認める症例は予防的な早期手術の適応である。
©Nankodo Co., Ltd., 2009