両立支援のしくみ主治医が利用できるサービス

Point

ー 産業保健総合支援センター（産保センター）は都道府県単位に設置されており，常勤保健師などが配置され，治療と仕事の両立支援事業を無料で行っている．

ー 両立支援の枠組みには，患者（労働者）・主治医・事業所（産業保健スタッフを含む）だけでなく，3者をつなぐ両立支援コーディネーターが支援を行う場合がある^1）．事業所内・病院内に両立支援コーディネーターが配置されている場合はその活用を図ることや，産保センターなどの事業場外資源の活用も有効である．

ー 厚生労働省は『事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン』^2）のなかで，勤務情報提供書・職場復帰の可否について主治医の意見を求める際の様式例や，両立支援カードを掲載しており，主治医側からも患者（労働者）に情報提供や利用を働きかけることは有効である．