リハビリテーションプログラムのあり方と手法

はじめに

　平成27年度の介護報酬改定では，利用者の状態像に応じたリハの提供ができるようリハにかかわる加算の見直しが行われた。短期集中個別リハビリテーション実施加算は，算定期間が6カ月から3カ月に短縮された。認知症短期集中リハビリテーション実施加算（以下，認知症短期集中リハ加算）は大きく見直しがされ，対象者の認知機能の状態やプログラムの内容によってⅠとⅡに分けられた。また活動と参加に対する支援を評価する報酬体系として，生活行為向上リハビリテーション加算（以下，生活行為向上リハ加算）が新設された。

　しかし，全国デイ・ケア協会が実施した調査によると，認知症短期集中リハ加算，生活行為向上リハ加算ともに算定実績は少ない現状となっている^1）。

　本稿では主に認知症短期集中リハと生活行為向上リハについて，プログラム立案や実施するうえでの運用のポイントについて紹介をする。