被災地での起業からみえた，これからの地域へのOTのかかわり方

Disaster recovery through entrepreneurship and OT's role in community

Key Questions

Q1：被災地のこれまでと，これからをどうとらえるか？

Q2：被災地でのOTの起業からみえてきたことは何か？

Q3：地域の中で，OTは何ができるのか？

はじめに

　筆者は，2013年（平成25年）11月より，介護保険法第41条第1項および東日本大震災復興特別区域法いわゆる「復興特区法」にて，訪問リハビリステーションを起業，運営している．

　復興特区法は，東日本大震災の特別措置法に基づいて，震災からの復興を手助けすることを目的に時限（期間を決められ）的に制定され，岩手・福島・宮城・茨城の4県では，この法律による特例で規制緩和があり，訪問リハビリテーション事業所の設立が可能となった．

　筆者は，OT，PT，STら，本来スペシャリストと呼ばれる職種のジェネラリストとしての視点に大きな可能性を感じている．広い視野で地域の問題点をとらえ，多方向から解決することができる視点をもつOT，PT，STこそ，今地域を支える新しい枠組みを創造する職種であると考えている．

　本稿は，被災後の岩手県陸前高田市が舞台であるが，過疎が進む同市の問題は，日本全国どこにでもある身近な問題ともとらえることができる．

　OT（PT/ST）は，この先どのように地域で活動するべきなのか？　約2年，起業というフィールドで，被災地に新しい事業を展開したことでみえてきた所見を，日ごろの実践内容を中心に報告する．