【コラム】中毒と法医学

中毒は事故，自殺，他殺，精神疾患などに関係して発生する事例が多く，突然死に見える事例も少なくない。中毒を疑って解剖を行う際には，死亡に至った状況，死体所見などから中毒の原因物質を推定し，適切な検体を採取する必要がある。薬物が検出された場合も，その薬物が死因か否かについては，薬物の種類や文献上の致死濃度・中毒濃度，死亡状況，死体・解剖所見を考慮して判断しなければならない。中毒物質を利用した殺人，暴行，事故を見逃さないために，疑わしい事例は「異状死届け出」（医師法21条）をし，適切な解剖・検査を行うことが重要である。特に，臨床医が死亡原因として中毒を疑った場合には，その根拠や原因物質を警察や解剖医に伝えることで，原因の特定につながる例がある。本稿では実際にあった法医解剖症例を提示し，原因物質にどのように迫ったのかを解説する。

Summary

●一見して突然死と思われる例に，中毒の関連した事件や事故が隠れている。

●中毒の可能性が疑われる場合に限らず，死因が不明で中毒を除外できない場合には，異状死体として警察に届けるべきである。

●薬物使用中または直後の突然死，薬物中毒の可能性のある死因未確定例は，解剖，薬物種・濃度，既往症などについての検討を要する（警察に薬物中毒の可能性を伝える）。

●入院時の血液を凍結保存しておくと，後日，診断できる例や事件が発覚する例がある。

●慢性覚醒剤中毒者では，血中濃度が低いという理由だけでは中毒死を否定できない。