訪問看護ステーションの立場からみた連携の実際

　事業所の概要

　筆者らのステーションは特定医療法人財団大和会が母体で，同じ敷地内に一般病院（274床），老人保健施設（100床），在宅介護支援センター（在介）・居宅介護支援事業所（居宅）を有し，系列事業所としてヘルパーセンターがある（図）。当ステーションのスタッフは常勤看護師6人，非常勤PT 2人（常勤換算1.6人），事務員1人で，看護師3人はケアマネジャーとして居宅介護支援専門員の業務を兼務している。月平均9人の新規利用者があり，その大半が母体病院からの紹介である。

　現在，病院の入院患者の平均在院日数は14日であるが，医療機関の機能分担・医療連携という政策を受け，今後さらに平均在院日数の短縮化に伴い，訪問看護の需要は増加し「連携」がより重要なキーワードになっていくと思われる。病院から在宅への移行を評価すると概ね順調といえるが，病院職員とステーションスタッフの認識には若干ズレがあり，在宅への移行をどのような場合でも滞りなく行なうためには改善すべき問題が残る。本稿では事例をとおして連携の実際を振り返り，ステーションの立場から課題を考察する。