特別記事
[インタビュー]英国における看護師不足解消事例からみる日本のこれから・前編
James Buchan
1
,
長谷川 敏彦
2
1クイーン・マーガレット大学健康社会科学部
2日本医科大学
pp.598-601
発行日 2010年7月10日
Published Date 2010/7/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1686101784
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慢性的な人員不足に悩む医療界。なかでも看護の領域では,看護師不足を解消する一方策として,組織における看護人員の適正配置を目的とした看護必要度を導入,活用してきた。
また,それと並行して日本看護協会や各病院組織による離職防止や多様な働き方の導入など,看護師不足解消への取り組みを継続しているが,いまだ解決したとは言えないのが現状である。
以前,弊誌では同様の事態に陥った英国において,ナショナルヘルスサービス(以下,NHS)が政策としてどのように看護師不足に取り組み,解消させていったか,その道筋を当時NHS国家労働力開発検討委員であったJames Buchan氏に聞いた(弊誌13巻4号「看護労働市場に対する英国政府の介入」)。
NHSの取り組みから7年後の現在,日本を含む世界の経済情勢の悪化から,政策を転換しつつある英国の現状について,そしてその英国が辿った道程から日本はどのような方向に進むべきか。再び来日したJames Buchan氏に聞いた。
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