特集 転機にたつ准看教育
新しい准看教育の考え方
山田 里津
1,2
1前:厚生省医務局看護課
2現:千葉県立衛生専門学院
pp.10-16
発行日 1969年2月1日
Published Date 1969/2/1
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1663906123
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准看教育の方向
昭和41年11月に3年課程が改訂せられ,ついで,同42年12月26日に2年課程が改訂されたことは周知のとおりである。看護の概念が拡大されて,看護教育のあり方も明確に打ち出されたのであるが,総合看護教育のあり方としては,保健婦・助産婦・看護婦・准看護婦も同時に改訂されるべきである。しかし実際問題としては設置主体においてそれぞれの条件や問題を有するわが国の看護学校にあって,カリキュラムを改訂するに際して,存在するそれぞれの要因を十分に配慮しながら慎重を期すことが要求されてくるのである、特に准看カリキュラムについては,進学コースの前提として当然早くに改訂されるべきであった。
准看教育と看護婦の進学課程において関連性を否定する意見もきくがそれは間違っている。なぜならわが国の准看教育は,その制度が生まれた当初における補助者的な性格から,今日では准看護婦は複雑な看護の業務のなかで中間的機能を果し,看護業務の大半を任せられる職種なのである。決して看護婦の代用品でもなく,准看護婦の機能は非常に大きい。さらに看護婦への供給源でもある,わが国の医療における社会保険診療報酬の基準では,80%の看護婦,准看護婦の有資格者が要求され,そのうち40%は看護婦でなければならない,日本の看護婦養成状況をみると,3年課程6,000人に対し,准看は28,000人である。この割合からみて,看護婦の絶対数は不足化の一途である。
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