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KANGO-KYOIKU Volume 33, Issue 5 （May 1992）

看護教育 33巻5号（1992年5月発行）

特集これからの助産婦教育

学士課程における助産学教育の実態について平澤美恵子 ^1,13 , 安倍本子 ^2,13 , 近藤潤子 ^3,13 , 三井政子 ^4,13 , 伊藤千榮子 ^5,13 , 水谷喜代子 ^6,13 , 竹内美恵子 ^7,13 , 村山郁子 ^8,13 , 長川トミエ ^9,13 , 吉永靖子 ^10,13 , 大石由美子 ^11,13 , 大河原シゲ子 ^12,13 ¹日本赤十字看護大学 ²大分県立厚生学院 ³聖路加看護大学 ⁴京都大学医療技術短期大学部 ⁵北海道立衛生学院 ⁶東京大学医学部付属助産婦学校 ⁷徳島大学医療技術短期大学部 ⁸新潟大学医療技術短期大学部 ⁹国立名古屋病院付属看護助産校 ¹⁰国立大蔵病院付属看護助産学校 ¹¹鳥取県立倉吉総合看護専門学校 ¹²東京女子医科大学看護短期大学 ¹³全国助産婦教育議会教育制度委員会・小委員会 pp.336-341

発行日 1992年5月25日 Published Date 1992/5/25

DOI https://doi.org/10.11477/mf.1663900380

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文献概要
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はじめに

　近年の社会構造の諸変化は，看護職に対してより高度な専門的知識や技術を修得し，専門職としての能力や役割を拡大して，国民の健康維持向上に寄与することを求めている．これに対応するべく看護の専門職として，豊かな一般教養に基づき，かつ幅広く高度な専門教育を行なうことを目的に，全国的に看護大学の設立が図られてきている．このような潮流の中で，看護大学における助産学の教育は選択科目に位置づけられ，1学年定員の約1割程度数の教育が行なわれている現状である．

　学士卒の少ない助産婦職の実状より，大学4年間の看護の基礎教育課程の中で，保健婦助産婦看護婦養成所指定規制（以下養成所指定規則）に則り，各大学とも過密なカリキュラムを運営して助産婦国家試験受験有資格者の育成を行なってきている．看護大学が新設されつつある中で，既大学において行なわれている教育形態は1つのモデルとなり得るが，看護大学における助産学の教育は現状のままでよいのかを見直す時期にきていると考えられる．そこで看護大学における助産学の教育のあり方を検討する資料として，現在，助産学の教育を行なっている5大学の看護教員と助産課程履修学生に対して，平成2年度の教育の実状についてのアンケート調査を行なったので報告する．