学校教諭と母親の持つHIV/AIDSに関する知識と意識調査結果の考察

はじめに

　エイズの危機は今や世界を覆っている。すでにエイズ患者のみられない地域はますます少なくなり，患者数は増加の一途をたどっている^1）。日本における1994年12月末現在の厚生省サーベイランス報告数は，HIV感染者が累計3233人，エイズ患者数が累計889人となっている^1）。世界に比し，日本では，まだエイズ患者，HIV感染者の数は少ないとはいえ，日本のエイズ対策は，今や重大な転機にさしかかっているといえる。1993年度より厚生省を中心としてエイズの感染爆発防止をめざし，総合的，集中的なエイズ対策を展開するため「エイズ・ストップ作戦」が実施されている。これは知識の啓発普及，医療体制の整備，検査体制の充実，相談・指導体制の充実など包括的な予防策がもられている^2）。すなわち，学校やマス・メディアを通じたエイズ情報の提供と教育活動，コンドームの使用を捉すソーシャル・マーケティング，STD治療，安全な血液の供給などの予防策である。

　エイズ予防の普及啓発には，対象と目標に応じたシステム化の整備が重要と考えられる^3）。普及啓発は，学校，職場，地域社会などに応じた，内容や方法を具体的に展開していく必要があるからである。