子供の居住環境の変貌と肥満

居住環境の変貌

　子供をとりまく居住環境の子供への影響は，年齢に応じた心身の発達・健康状態として把握できる。もっとも狭い意味での健康状態は，死亡率で表わされる。戦後，乳児死亡率も児童死亡率も目ざましく低下した。1950年から1989年にかけて，乳児死亡率（出生1000対）は60.1から4.6に，児童死亡率（10万人対）は1〜4歳では926.8から44.3に，5〜9歳では207.1から19.2に，10〜14歳では117.4から14.9に，15〜19歳では247.7から44.1に低下した。これは周知のように栄養，医療，公衆衛生とくに上下水道などの改善・普及によってもたらされたものである。その意味で保健的な育児環境は，大いに改善されたといえる。

　子供の死因別死亡率をみると，1955年以降「不慮の事故」が最大の死因となっている。その中では，不慮の溺死と交通事故が最大のもので，この2つの死因が不慮の事故の8割を占めている。このことは，子供をとりまく居住環境において，水と自動車の問題が大きいことを如実に示している。日本における水の事故の多さは特異な現象で，畑作を中心とし都市と農村が画然と区別される欧米各国に比べて，日本では多くの水利施設が存在する都市周辺の水田地帯に，住宅開発が急速かつ無秩序に進められた結果であるといえる。