Japanese
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特集 リハビリテーション医療・介護連携
通所リハビリテーション事業所
Efforts concerning collaboration with medical provision facilities in Daycare
岡野 英樹
1
,
島田 達也
2
Hideki Okano
1
,
Tatsuya Shimada
2
1一般社団法人全国デイ・ケア協会
2医療法人真正会霞ヶ関南病院リハビリテーション部
1Japan Assosiation for Daycare
2Kasumigaseki Minami Hospital
キーワード:
通所リハビリテーション
,
医療介護連携
,
ケアマネジャー
,
生活機能向上連携加算
Keyword:
通所リハビリテーション
,
医療介護連携
,
ケアマネジャー
,
生活機能向上連携加算
pp.333-343
発行日 2019年4月10日
Published Date 2019/4/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1552201607
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はじめに
2018年度診療報酬改定の際,地域包括ケアシステムの構築と医療機能の分化・強化,連携の推進において医療と介護の連携の推進が示され(図1),同年介護報酬改定での地域包括ケアシステムの推進においては,医療・介護の役割分担と連携の一層の推進,医療と介護の複合的ニーズに対応する介護医療院の創設が示された(図2).地域包括ケアシステムの構築においても,『団塊の世代が75歳以上となる2025年を目途に,重度な要介護状態となっても住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう,医療・介護・予防・住まい・生活支援が包括的に確保される体制(地域包括ケアシステム)の構築を実現』と示されている(図3).つまり地域では,医療・介護の協働による地域包括ケアシステムのさらなる推進が求められている.今回,医療・介護連携の制度的背景を再確認し,通所リハビリテーションにおける医療・介護連携のありようを考える.
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