就労支援—統合失調症患者を中心に

Work Supports for Persons with Mental Disorder-Mainly about Schizophrenia Sufferers

はじめに

　ハローワークにおける精神障害者の求職登録件数および就職件数は，年々大幅に増加している^1）．また，2016年4月の「障害者の雇用促進等に関する法律」の改正において，これまで雇用義務の範囲に含められていなかった精神障害者の2018年4月からの雇用義務化が決定している．このようななか，当事者および企業の双方において，障害者の就業に関する機運の高まりがみられる．これに伴い，就労支援を担う支援者に対する期待感も大きくなってきている．

　現在，精神障害者の就労支援には，医療分野の支援機関とともに，ハローワーク，地域障害者職業センター，障害者就業・生活支援センターなどの労働分野の支援機関などの支援者がさまざまに携わっている．このうち，地域障害者職業センターは，障害者本人，企業，地域の支援機関に対する専門的な支援サービスを提供している労働分野の代表的な支援機関である．なお，この地域障害者職業センターでは，支援サービスの一つとして，就業に向けての準備をするための職業準備支援と呼ばれる支援を行っている．この職業準備支援の2010年度の新規利用開始者のうち，精神障害者は34.8％を占め，増加傾向にある．また，この精神障害者の疾患の多くは，統合失調者（48.2％）と躁うつ病（31.7％）である^2）．

　このような現状を踏まえて，本稿では，主に労働分野の支援機関の立場から精神障害者（統合失調症患者を中心として）に対する就労支援のポイントについて説明する．