在宅生活に有効な福祉機器の適用3例

The Indication of Technical Aids for the Elderly Disabled: Case Report of 3 Home-bound Patients.

はじめに

　当センターでは，昭和63年の開設当初より地域リハビリテーション・サービス事業（以下，地域サービスと略す）を実施している．既に多くの報告にもあるように¹⁾，近年急速な高齢化社会の進展に伴い，高齢の重度障害者が高齢の介護者と共に在宅生活を送るケースも年々増加している．その中でわれわれは，介護負担の軽減を図ると同時に，本人・家族の「生活の質」を高めるという困難な課題に取り組んでいる．

　横浜市において，平成3年度より実施している在宅重度障害者用自立支援機器交付事業は，在宅の重度身体障害者に対し，その自立を支援し福祉の向上を図る目的で定められた．表に本事業の概略を示す．平成4年度から対象機器の範囲が拡大されて以来，高齢障害者への適用も増え，交付件数は大幅に増大している．以下，いわゆる高度福祉機器を在宅の高齢障害者に適用した実例を示し，機器導入にあたって解決すべき問題点や今後の展望などについて述べる．