就労と職業評価

Application of Vocational Evaluation in Employment.

はじめに

　一般企業で障害者を雇用する場合，従業員数100人以上の企業では賃金，賞与などで健常者との間で差はまず見られない．逆にそれだけ作業能率の面でも同等の効率を要求される．

　一般企業での見方は障害者を見る場合にどこが不自由なのかなのではなく，どこが健常者と同じなのかという視点でみる．従来の職業評価はどこに機能低下があるかを測るという見方が強かったと思う，これは治療をするという立場からの見方であろうが，就労，社会復帰という立場でみれば悪いところは勿論，よいところは一層よく，健常者と同等のところはどこかということになる．

　さらに障害等級，障害部位と職種との関係などそれ程明白なものは見当らない．特に身体の使用程度の低い事務的作業などは入力（視覚など）―頭脳―出力（手首，指など）が健全であれば基本的にはできるので下肢の障害とは関係がなくなる．従って各種の障害者がこれに従事しており，都会ではこの種の仕事がますます増えている．また接客販売，面接の多い仕事，変化の多い仕事などの他に，社内における対人関係，対上司関係など問題も多い．これらは従来の職業評価テストなどには入っていない項目で，障害者が第三次産業に進出してくればくるほど発生してくる問題点でもある．職業評価を就労，作業効率，作業設計など，関連させて以下に述べてみたい．