職域大集団を対象としたリハビリテーション・ニード調査

The need for rehabilitation of the disabled among 20,000 postmen and their families.

【抄録】 東京都を中心とする南関東地区の郵政職員約2万名を対象として，その家族を含めてリハビリテーション・ニード調査を行ない，その資料を紹介した．調査は直接アンケート方式により，心身障害者一般を対象とする第一次調査と，その結果から最重要と思われた脳卒中後遺症患者を対象とする第二次調査とを実施した．第一次調査で何らかの障害を訴えたものは全体の7.7％で，脳卒中，外傷，リウマチなどが優位を占め，第二次調査（脳卒中後遺症患者）では高齢者が76.9％を占めた．脳卒中患者は約半数が発症後約3年以上を経過しており，「ねたきり」または「ねたりおきたり」の中ないし重症者で，日常生活では，必須ADLについては症状のわりには意外に自立への努力が認められるが，復職にいたっては若年者の一部に限られる．患者の家庭内環境と医療の実態は今回の調査の焦点であったが，前者については，核家族時代の通念に反して，過半数が中ないし大家族構成を示した．