編集後記

　高次脳機能障害のリハがこれだけ短期間・急速に進展したのは，「高次脳機能障害支援モデル事業」が医療・行政・福祉関係者の連携によって行われ，社会参加，職場復帰まで視野に入れた理想的な「総合リハ」システムモデルを提示したことによると思います．このモデル事業の一番の推進力は，当事者組織を早くからつくり，社会的に未認知だった「高次脳機能障害」の存在をアピールしてきた障害者やその家族の活動です．また，連携の要として相談支援コーディネーターをつくって配置し，ネットワーク間の連絡・調整を行ったことも事業のキーポイントになっています．このような成功体験は今後の他領域のリハシステム構築のためのモデルになるのではないでしょうか．今月から，講座「障害者の権利条約」が始まりました．「国連障害者の権利条約」が国連で採択され，今後，日本は批准作業に入りますが，条約の実施に際しては，当事者を中心とした草の根ネットワークが成否の鍵を握っています．