よりよい治療の質のために—理学療法士の院内同職種連携

はじめに

　日本理学療法士協会の統計資料^1）では，2020年3月時点での会員数は125,372人，所属施設数は18,905施設となっている．そのうち理学療法士が31人以上所属する職場は528施設で施設数全体の割合では2.7％であるが，2017年の同統計^2）と比較すると施設数全体の伸び率が13％増であるのに対し，16〜20人の職場が12％増，21〜30人の職場が31％増，31人以上の職場は44％増と，より多人数の理学療法士が所属する施設ほど高い増加率を示している．

　多人数の理学療法士の勤務先としては大学病院や一般病院が多く^1），かつ回復期リハビリテーション病棟（以下，回復期病棟）において多人数の理学療法士が所属する傾向にある^3）ことからも，回復期病棟では経験年数の浅い理学療法士が多数勤務する傾向が強まっていることがわかる．こうした急激な量的拡大を背景に理学療法の質の低下を懸念する声が高まっており，施設内理学療法士の連携強化による治療の質の向上は喫緊の課題となっている．